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金融庁の発表によると、2020年3月時点での投資信託における信託報酬の平均は、6年連続で減少した。投資信託を購入している投資家にとっては、朗報だろう。
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だが、投資信託の購入を始めたにも関わらず、その手数料について詳しく把握していない投資家は多い。そこで本記事では、投資信託の手数料の種類とその確認方法を紹介する。
■投資信託の手数料は大きく3種類
投資信託を購入すると支払うことになる手数料は、次の3種類だ。それは、購入手数料と信託報酬、信託財産留保額だ。
購入手数料は、投資信託を購入する際に支払う手数料で、信託財産留保額は、保有している投資信託を売却して、換金する際にかかる手数料だ。信託報酬は、3種類の手数料の中で、最も重要だろう。なぜなら、投資信託を保有している間、毎日差し引かれるからだ。
信託報酬は、投資信託の運用・管理費用として、運用会社が投資家から受け取る手数料のこと。資産総額に対する一定割合を、毎日投資家が負担する。
信託報酬は、低いものは資産総額に対して0.5%程度で、高いものだと2.0%前後となる。少しの差にしか感じないかもしれない。だが長期間運用していくなら、将来的に圧倒的な差になる可能性は高い。
■ノーロードとインデックスファンドがおすすめ
手数料が高いと、運用成果が上がりにくい。投資家は真っ先に、手数料の低い投資先を選ばなければならない。ではどのような投資信託の場合、どのようなものが手数料が低いのか。
まず、購入手数料がかからない投資信託がおすすめだ。その商品のことを、ノーロードと言う。投資信託を選ぶ際に、ノーロードという記載があるものを探してみよう。
またインデックスファンドには、信託報酬が低く設定されているものが多い。インデックスファンドとは、株式や債券など市場の推移を表す指数に連動する成績を目指す投資信託のことだ。
各運用会社は、インデックスファンドの信託報酬を低くするよう競いあっている。その成果が6年連続の信託報酬の低下だ。
■投資信託の手数料は目論見書を確認する
投資信託の手数料がいったいいくらかかるのかは、各商品の目論見書で確認できる。目論見書は、販売会社から必ず提供されるため、心配はいらない。
目論見書は、購入する商品の説明書のようなものだ。投資において、何に投資しているかわからないのが一番危険だ。目論見書には、必ず目を通すようにしよう。(記事:たけお・記事一覧を見る)
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