グンゼ、御堂筋のイチョウ供給へ　大阪市と協定書　後生に伝える働きに

　グンゼ（本社・大阪市、廣地厚社長）は11日、大阪市（松井一郎市長）との間で「御堂筋におけるイチョウの供給等に関する協定書」を10日付で締結したと発表した。2018年9月の台風21号で大きな被害を受けた大阪のシンボル・御堂筋のイチョウ並木を守り、長く後世に伝えていくためで、京都府綾部市にある同社研究所敷地内でイチョウを育てて、必要なときに速やかにイチョウを供給し植樹する。

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　御堂筋は北は梅田から南の難波まで大阪市の中心部を貫く幹線道路で、全長4km余、幅43.6m。1,000本近いイチョウ並木は大阪のシンボルとなっている。

　2018年9月の台風21号によるイチョウの被害は80本を超えた。直後の10月5日、サントリーの鳥井信吾副会長が当時の吉村洋文市長（現大阪府知事）を訪れ、イチョウの調達から植樹までの復旧のための総額5,000万円の寄付を申し入れている。

　今回のグンゼと大阪市の協定は、「イチョウ並木を後世に伝えていく」と一段と踏み込んだ支援策。地元企業が大阪のシンボルを守ろうとの心意気を見せたものとして、歓迎されている。

　グンゼはアパレル会社とのイメージが強いが、現在の事業内容は（1）エンジニアリングプラスチックなどの機能ソリューション事業（2）インナー、カジュアルウェアなどのアパレル事業（3）ライフクリエイト事業--の3本柱。

　ライフクリエイト事業としてスポーツクラブ、複合商業施設などを展開しているほか、1973年に緑化事業部を創設。76年に別会社のグンゼグリーンを設立し、樹木販売、花卉（かき）販売、造園などの環境緑化事業に力を入れている。

　グンゼの創業地は生糸事業の京都府綾部市。創業当時から縁のある養蚕農家と連携し、緑化事業の拠点を展開しており、今回の御堂筋のイチョウ並木への支援は、同社のルーツの延長線上にある試みとしても注目されている。（記事：澄・記事一覧を見る）