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おすすめできない副業(6)「アルバイト」
これまで5種類の「おすすめできない副業」を当コラムではご紹介してきた。今回は、意外に思われるかもしれないが、思いのほか多い「アルバイト」という形態で行う副業について、おすすめできない理由を伝えたい。
【こちらも】おすすめできない副業(5) 「ネットワークビジネス(マルチ商法)」
■アルバイトで得られるのは「時間に応じたお金」
副業=アルバイト等でほかの稼ぎ口を得る、という考え方の人はまだ多い。定時に本業を終わらせて、その足で副業先に出向き、ホールスタッフなどを行うというスタイルだ。
形としては確かに副業ではあるが、これでは時給換算の対価しか得ることが出来ない。ただでさえ日中は本業である程度の時間を用いているにもかかわらず、副業でも時間の切り売りをしてしまっては、いつまでたってもスキルアップや単位時間ごとの生産性をあげることは出来ない。
■副業を行うに当たってのリスクが大きい
副業解禁とよく言われているが、就業規則上では禁止されている会社もまだまだ多い。あまりおすすめはしないが、中には本業の会社には黙って副業を行う人もいるだろう。そんなとき、アルバイトという形で副業を行うと、本業の会社にばれるリスクが非常に高い。
雇われる形の副業では、住民税の徴収方法を自ら選択することが出来ないため、必然的に本業の会社へ、副業で稼いだ分も含めた住民税の納税額が通知されてしまう。この数字を経理部門の担当者が見て、副業を行っていることに気づかれてしまう。
またアルバイトとなると、肉体的な負担、精神的な負担がかかることも多く、本業とのバランスをしっかり考えて行わないと、体調を崩すなどのトラブルが生じてしまう。健康的な身体や調子というものは、失って初めてことの重大さに気づくものだ。身体が壊れるのは簡単で、治すのは非常に難しい。
■自分で主導権を握れる副業がおすすめ
アルバイトという形態では、どうしても「雇われる」という形になるため、自分で業務量や稼ぎをコントロールするのは難しい。そうではなく自ら手綱を握り、今後のスキルアップやキャリアの向上にも繋がるような副業を通して、稼ぐことの出来るスタイルを築くのが理想といえる。(記事:後藤遼太・記事一覧を見る)
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