パイオニア、香港拠点ファンドの100%子会社へ　上場廃止に

　業績の低迷が続くパイオニアが、香港に拠点を置く投資ファンド、ベアリング・プライベート・エクイティ・アジア（以下、「BPEA」）からの出資を受け入れ、100%完全子会社になると発表した。パイオニアが2019年1月25日に開く臨時株主総会で正式に決める。同社はBPEAからの出資を受け入れることで上場廃止となる見通しだ。日本を代表する電機メーカーがまた外国資本の傘下に入ることになる。

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　パイオニアが発表したのは、BPEAからの支援を前提とした総額1,020億円の「パイオニア再生プラン」の合意だ。BPEAはパイオニアに対する第三者割当増資とともに、DES（デットエクイティティスワップ、債務の株式化）の手法により770億円を出資。既存株主からも250億円で株式を買い取る。取得予定価格は1株当たり66.1円と市場価格を25%下回る。

　パイオニアは、業績の低迷と手元資金減少の影響を受け、2019年3月期第1四半期で「継続企業の前提に関する注記」を記載する事態となり、経営再建を担うパートナの選定を進めてきた。同社は2019年3月から上場廃止となるほか、今後2年かけて、国内外の従業員の15%にあたる約3,000人を削減する計画だ。BPEAからの出資が完了した段階で経営体制を刷新。森谷浩一社長は続投する一方で、他の取締役は辞任しBPEAから取締役2名を迎え入れる。

　パイオニアが主力とするカーナビなどのカーエレクトロニクス事業は、スマホの普及といった逆風がふき事業環境は厳しい。本業の悪化に、海外拠点の再編費用や投資損失も重なり2018年3月期には純損失71億円を計上した。

　今後もカーエレクトロニクス事業を展開するには、技術進歩の激しい自動車業界に対応すべく、大規模な資本注入が必要であると判断した。抜本的な組織体制および事業ポートフォリオの再構築にも意欲を示す。BPEAはパイオニアが持つ技術力、ブランド力を高く評価。パイオニアが息を吹き返し、再び新しい未来を示すことができるのか。そのカギはBPEAが握ることになる。（記事：香川大輔・記事一覧を見る）