三菱自、バンナムHD、コーセーなど／本日の注目個別銘柄

<3004> 神栄 174 +15急反発。子会社の神栄テクノロジーが主力商品のほこりセンサーにおいて、従来よりも小さく検知精度も高めた新製品を開発して、量産を開始したと一部で報じられている。大気汚染に悩む中国では空気清浄機へのニーズが高まっており、機器に組み込まれるほこりセンサーの出荷が伸びているようだ。エアコンなど新たな用途での展開も目指していくもよう。PM2.5関連としてのテーマ性に改めて関心が向かった。

<6471> 日精工 1518 +35反発。みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も1400円から1800円に引き上げている。半導体製造装置や工作機械向けなどに、ボールねじやメガトルクなど産機製品の販売が想定以上に好調に推移しているほか、自動車事業でも中国や日本の需要状況が想定以上に良好に推移していることなどを評価。今来期の業績モメンタムを考慮すれば、現状の株価には割安感が大きいと指摘。

<7211> 三菱自 904 +31大幅反発。主力のSUVをベースにした電気自動車を2020年代前半に日米欧などの市場で発売すると報じられている。軽自動車がベースの電気自動車も国内で19年にも投入するもよう。電気自動車シフトを進めるルノー・日産連合下での展開力にあらためて期待値も高まる方向へ。なお、東海東京証券がレーティングを「アウトパフォーム」に格上げしていることも支援材料となった。

<8267> イオン 1654 +33.5反発。先週末の報道では、第2四半期営業利益が前年同期比16％増の約840億円になったもようと伝わっている。上半期としては11年ぶりに過去最高を更新したようだ。新業態が奏功したGMS事業の赤字幅縮小が大きく寄与したもよう。第1四半期実績は前年同期比11％増益であり、6-8月期は増益率が拡大する格好になっている。長雨の影響も懸念された中で、市場予想を上回る実績にポジティブな反応が先行する格好に。

<3747> インタートレー 393 +80ストップ高比例配分。RIZAPグループ<2928>が今後展開する栄養学に基づき開発した惣菜を提供する新業態「zapDELI」のメニューに、同社の「ITはなびらたけ」が採用されたと発表。「ITはなびらたけ」には、サイレントエストロゲンと呼ばれる美や健康に効果的とされる成分が含まれていることが発見されている。RIZAP向けに同商品の販売拡大が想定される中、業績インパクトへの期待感が先行。

<3064> MRO 3030 -130大幅続落。引き続き、アマゾンジャパンが企業向けに特化した通販サービス「アマゾンビジネス」を本格的に開始したことで、今後の競争激化懸念が高まる展開になった。アマゾンの脅威は拭えない格好に。ただ、野村證券では、少なくとも顧客の信頼を勝ち取るまでに時間を要する点や、MRO市場規模が5兆円と巨大であることを考慮すると、短期的に悪影響が生じるとは考えにくいとも指摘している。

<7832> バンナムHD 3640 +15買い優勢。シティグループ証券では投資判断を新規に「1」、目標株価を4500円としている。同社は、グローバルで知名度の高いIPからコアファンの多いIPまで、数々の有力IPを有しており、こうしたIPを生かして収益を拡大させてきていると評価。また、「ラブライブ！」では2.5次元文化をいち早く確立させてきているなど、今後もIPを軸とした戦略の加速で業績拡大トレンドが続くと予想している。

<3673> ブロドリーフ 950 +126大幅反発。前週末に発表した株主優待制度が材料視されている。100株以上保有の株主に対して、クオカード3000円分、および自動車補修部品サイト「部品MAX」優待券2000円分を贈呈する。12月末現在の株主が対象となる。年間配当金22円を併せた配当・優待利回りは先週末終値を基準にすると8.7％の水準に達し、利回り妙味が高まっているもよう。

<8166> タカキュー 213 -12大幅続落。先週末に業績予想の下方修正を発表している。営業損益は上半期が1.9億円の赤字から3.4億円の赤字に、通期が4.5億円の黒字から3億円の黒字にそれぞれ減額している。天候不順などの影響で既存店売上高が想定を下回ったほか、人件費や出店費用など販管費が想定よりも膨らんだもよう。通期では一転して2ケタ減益見通しとなり、ネガティブな見方が優勢になった。

<4922> コーセー 12670 +370大幅反発。北京の一部の旅行会社に日本への団体旅行を減らすよう口頭で伝えられたほか、他地域では旅行会社に訪日を認める具体的な人数が割り当てられているなどといった中国の日本行き観光ツアー制限報道が嫌気され、足元ではインバウンド需要の減退を懸念する動きが強まっていた。ただ、本日は中国国家旅遊局が団体旅行などの制限文書といった抑制策は承知していないとの報道が伝わり、過度な警戒感は後退する形に。《DM》