東大、非小細胞肺がんに対するがんワクチン療法の治験を開始

　東京大学が肺がんに対する新しい治療法を実現させるための治験を始めた。東大が開発した治療用ワクチンが手術後に再発した患者にどれだけ有効かを確かめる。

　肺がんは日本人のがんによる死亡原因のトップで、さらに増加傾向にある。国立がん研究センターの推計によると、2015年に肺がんと診断されたのは約13万人で、約14万人の大腸がんに次いで2番目。そして、死亡数となると約7万7000人で大腸がんの約5万1000人を大きく引き離して一番となっている。すべてのがん死亡数が約37万人だけに、およそ2割を占めていることになる。

　肺がんは小細胞がんと非小細胞がんの2つに大きく分けられる。今回の治験の対象はこのうち全体の約8割を占め、手術適応のある非小細胞肺がん。このがんは完全切除後に術後補助化学療法を行った場合でも再発する場合があり、いったん再発するとその後の治癒は困難なのが現状だ。そのため、がんの完全切除、術後補助化学療法が行われた後の再発率を低下させる補完的な治療の開発が求められており、この治験もその1つに位置づけられる。

　治験は、東京大学医科学研究所附属病院(抗体・ワクチンセンター)、神奈川県立がんセンター(呼吸器外科)、国立がん研究センター東病院(呼吸器外科)で開始された。予定症例数は60例。

　肺がんは死亡数が多いが、次々に新しい薬剤が開発されている。今回治験が行われるワクチン治療もそのひとつだが、ほかにも分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬などここ数年、治療がどんどん進化している。今回の治験の成果が臨床現場で扱われるのはまだ先だが、新しい成果を期待したい。(編集担当:城西泰)

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