市販薬の副作用、5年で15人が死亡―消費者庁が注意喚起

　消費者庁は8日、2009年度から2013年度までの5年間に、製造販売業者から医薬品医療機器総合機構（PMDA）に報告された一般用医薬品の副作用報告数合計1,225例を公開した。そのうち副作用で死に至った症例が15例、後遺症が残った症例が15例あり、一般用医薬品の副作用でも極めて重篤な状態に陥ることがある、と注意を呼びかけた。

　中でも副作用の報告が一番多かったのは、「総合感冒薬（風邪薬）」で、症例数は400で死亡8例、後遺症9例が含まれる。その原因となった病名として、中毒性表皮壊死融解症、間質性肺疾患、スティーブンス・ジョンソン症候群、肝障害、肝壊死、急性汎発性発疹性膿疱症、尿細管間質性腎炎、腎障害、心不全などがあげられている。

　次に症例数279（死亡3例、後遺症2例を含む）の「解熱鎮痛消炎剤」が続き、主な病名として、喘息発作重積、呼吸障害、心室性頻脈、意識変容状態、皮膚粘膜眼症候群、小脳性運動失調などがあげられれている。

　同庁では、「副作用の初期症状」を知り症状に気付いたらすぐに医師、薬剤師に相談するよう勧めている。また、薬局などで一般用医薬品を購入する時には、薬剤師や登録販売者にアレルギーの有無や副作用の経験、持病、及び、併用している薬を伝えて相談し、副作用の説明を受けるようにと注意を促している。

　副作用は病気によって様々に違うため、医薬品医療機器総合機構では、「重篤副作用疾患別対応マニュアル」を下記のウェブサイトで提供している。（記事：町田光・記事一覧を見る）

■「重篤副作用疾患別対応マニュアル」
http://www.pmda.go.jp/safety/info-services/drugs/adr-info/manuals-for-public/0001.html