14年の白物家電の出荷額、2年ぶりに前年割れ　増税後の反動減や天候不順で

　日本電機工業会は26日、民生用電気機器の2014年度の国内出荷実績を発表した。発表によると、製品全体の出荷実績は2兆2,685億円で前年比0.9%減であった。

　前年を下回ったのは、4月に実施された消費増税後の反動、および夏の台風や天候不順の影響によると考えられ、2年ぶりのマイナス成長となった。しかし、過去10年で見ると、2013年に次ぐ出荷水準で消費者の消費マインドの底堅さは継続している。

　主要な製品別にみると、ルームエアコンは、前年比5.7%減の850万台で5年ぶりのマイナスであった。電気冷蔵庫は、414万2,000台で前年比5.8%減。2年ぶりのマイナスだが、金額ベースでは、3年連続のプラスであった。「401L以上」の大型タイプが、台数ベースでマイナスになったものの、金額ベースでは3年連続のプラスとなったためと考えられる。電気洗濯機は、472万2,000台で前年比1.0%減。3年連続のマイナスとなったが、金額ベースでは、5年連続のプラスであった。「洗濯乾燥機」の台数構成比は約3割で推移した。

　電気掃除機は、522万4,000台で前年比3.0%減。2年ぶりにマイナスであった。「シリンダーとポット型」のうち、「サイクロン他」の台数構成比は、前年の55.2%から56.3%にわずかに上昇した。電子レンジは、308万7,000台で前年比0.1%増。3年ぶりにプラスであった。本格的な調理やヘルシー志向に対応した「オーブンレンジ」の構成比が全体の約8割を占める。ジャー炊飯器は、576万5,000台で前年比0.1%増。4年ぶりのプラスであった。高火力の「IH式」の台数構成比は、約7割で推移した。（記事：阪木朱玲・記事一覧を見る）