家庭でのスマートフォン所有率は62.3%、タブレットは26.1%=IDC Japan

　IT専門調査会社のIDC Japanは10日、国内家庭市場におけるスマートフォン、タブレット、PCの利用実態調査および分析を行い、その結果を発表した。これによると、スマートフォンの所有率は62.3%、タブレットは26.1%、PCは96.8%であることがわかった。

　2013年7月の調査と比べると、スマートフォンは12.5ポイント、タブレットは6.0ポイント所有率が上昇している。スマートフォンへの切り替えは進んでおり、またその所有率は若年層ほど高い傾向にあるとしている。

　タブレットは、30～50歳台の所有は27%前後と3割に近づいているが、10～20歳台では24.0%、60歳台以上では22.3%と若年層や老年層への普及が進んでいない状況だという。これはスマートフォンの大型化や、1年前に比べタブレットの価格が上昇し、タブレットに興味があるユーザー層での購入が一巡したことが要因と考えているという。

　また、ウェアラブルデバイスについて説明を行った上で、その利用意向の有無を聞いたところ、62.7%の回答者はウェアラブルデバイスを利用したいと考えていることがわかった。また、カロリー消費や睡眠時間/質、歩行記録などの「ヘルスケア系」のデータ収集用途で利用意向が強い一方、スケジュール/メールの通知などの「通知系」や歩行ナビゲーションなどの「操作系」用途での利用意向は、ヘルスケア系の用途に比べると低い結果となった。

　この調査は、2014年8月にWebによって実施し、一次調査では1万3,399人から回答を得、二次調査ではスマートフォン/タブレット/PCの全てを所有する1,000人から回答を得たものである。