エイチーム、ヤフー、アイフルなど(訂正)/本日の注目個別銘柄

2014年6月4日 17:43

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記事提供元:フィスコ


下記のとおり修正します。
<2432> DeNA 1492 +87
(誤)モバイルネットを利用した事業領域の拡大の一貫
(正)モバイルネットを利用した事業領域の拡大の一環

<3662> エイチーム 6780 +1000ストップ高。LINEが、早ければ11月にも日米でIPOの協議を進めていると伝わっている。方向性は織り込み済みとみられるが、新興市場の活況が続く状況下、あらためて関連銘柄に対する関心の高まりへとつながっているようだ。同社に関しては、来週に決算発表を控えていることなども期待材料につながっていると見られる。

<5401> 新日鉄住金 302 +11買い優勢。クレディ・スイス(CS)では鉄鋼セクターの投資判断を「マーケットウェイト」から「オーバーウェイト」に格上げ、国内在庫循環の底打ち・反転期待、スプレッドの改善傾向、PBRの過去最低水準到達など、3つの買いシグナルが同時に点灯しているとの指摘。個別でも大手3社を格上げ、同社は「ニュートラル」から「バイ」に格上げで、目標株価も330円から410円に引き上げへ。大規模な増配にも期待としている。

<9983> ファストリ 34320 -670売り優勢。前日に5月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比4.1%増となり、7ヶ月連続でのプラス成長、前月の3.3%増から伸び率は拡大へ。消費増税後もプラス成長が継続する格好だが、他の衣料品専門店も5月は総じて回復に転じており、特にインパクトは強まる状況でないもよう。天候が追い風となって夏物商品の販売が好調だったもよう。

<4689> ヤフー 499 +21しっかり。ゴールドマン・サックス(GS)では投資判断「買い」を継続で、目標株価を630円から650円に引き上げ、コンビクション・リストに採用としている。イー・アクセス買収の中止で先行き懸念が解消、EC新戦略によるシェア回復余地などを素直に織り込める局面になったと判断しているようだ。2020年にかけての年率2ケタ増益という中期成長力は、株価に反映されていないと指摘。

<8185> チヨダ 2192 -114下げ目立つ。SMBC日興証券では投資判断を「1」から「2」へ格下げしている。相対的にセクター内での上値余地が乏しくなったこと、回復感が4月、5月には後退した印象であること、春から雑貨投入を開始したマックハウスの売上にも回復感が乏しいことなどを格下げの背景としている。

<3661> エムアップ 641 +100ストップ高。本日はLINE関連銘柄が一斉高となっており、同社にも値幅取り狙いの短期資金が流入する格好に。同社はLINEで使えるスタンプの「スタンプデコ」などを手掛けている。本日は東証1部市場でも、同社のほか、エイチーム<3662>、ネオス<3627>などLINE関連が上昇率の上位を占める格好になっている。

<2432> DeNA 1492 +87朝方から強い動きが目立つ。前日に個人向け遺伝子サービスへの本格参入を発表、先に観測報道は伝わっていたが、本日は改めて期待材料にもつながる格好のようだ。モルガン・スタンレー(MS)では、ゲーム事業との関連性が少なく評価は難しいが、モバイルネットを利用した事業領域の拡大の一環として動向は注目されるとしている。ポジティブリスクとしては、データ蓄積によるビッグデータビジネスへの参入の可能性などを指摘のもよう。一方、JPモルガン(JPM)では、中国モバイルゲーム市場の拡大で注目される銘柄の一つとも評価。

<8515> アイフル 481 +25下げ渋る。みずほ証券では投資判断を「アンダーパフォーム」から「中立」に格上げ、目標株価も140円から420円に引き上げており、一段と安心感も高まる状況となっているようだ。ADR交渉期限まで依然として不確実性は伴うものの、今期に新客数15万件獲得目標に言及するなど、従来に比べて前向きな計画が語られており、みずほ証券では、ADR対象債権者からの合意を得る可能性が高まっていると読み取ったとしている。また、貸付残高がやや増加に転じつつある点も評価と。

<6707> サンケン電 839 +29強い動きが目立つ。前日に社長ミーティングが開催されているもよう。自動車や白物向け半導体デバイスを中心に、会社計画比上振れ基調で推移している可能性が高いことが確認されているようだ。また、信用倍率は0.5倍台と売り長状態、高値水準を上放れしたことで買い戻しの動きなども強まる形とみられる。

<7201> 日産 945 +16しっかり。今期中国事業の営業利益は前期比35%増の1450億円程度になり、過去最高を更新する見通しと報じられている。大手3社の中では中国関連としての位置づけが高く、同地域での収益拡大インパクトは大きいとの見方に。また、前日には5月米国自動車販売台数も発表されているが、同社は前年同月比19%増と大手3社の中では最も高い伸び率となっている。《FA》

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