トライステージ Research Memo（4）：採算見直しで2ケタ増益、ダイレクトマーケティング支援事業は回復途上

*18:34JST トライステージ Research Memo（4）：採算見直しで2ケタ増益、ダイレクトマーケティング支援事業は回復途上
■業績動向

（1）2014年2月期連結業績

トライステージ<2178>が2014年3月31日付で発表した2014年2月期の連結業績は、売上高が前期比6.5%増の36,023百万円、営業利益が同56.1%増の775百万円、経常利益が同54.4%増の777百万円、当期純利益が同51.1%増の374百万円となり、会社計画は若干下回ったものの増収増益決算となった。

売上高に関しては、主力のダイレクトマーケティング支援事業の減収が続いたものの、2012年11月に子会社化したMCCが通年でフル寄与したことにより全体では増収となった。営業利益は前期に販管費として計上した貸倒引当金（425百万円）が大幅に減少したこと、ダイレクトマーケティング支援事業で収益性の低い取引の見直しを行ったことなどにより増益となった。営業利益ベースでの増益は4期ぶりとなる。特別損失として、本社移転に関連する費用を98百万円計上したが、当期純利益も4期ぶりの増益となり、収益低下傾向に歯止めが掛かった格好となった。ただ、四半期ベースで見ると、第4四半期の売上高は前年同期比9.7%減の8,260百万円、営業利益は同34.2%減の108百万円と再び減益に転じており、まだ本格回復したとは言えない状況にある。

事業セグメント別で見ると、ダイレクトマーケティング支援事業は売上高が前期比8.3%減の28,265百万円、営業利益が同56.3%増の795百万円となった。売上高は、収益性の低い取引の見直しを実施したことに加え、既存の大手顧客企業からの出稿減などが影響した。一方、利益ベースで増益となったのは前述したように貸倒引当金が大幅に減少したことに加え、売上原価の大半を占める媒体費についても、投資効果の低かった放送番組枠やテレビCM枠の返還、見直しを進めたことで削減したことが寄与した。単独ベースでみた媒体費の対売上比率では74.9%と前期比1.5ポイント低下した。

なお、2013年6月に設立したトライズデジタルベースは利益ベースで若干の赤字となったが、業績に与える影響は軽微であった。また、海外展開ではベトナム、台湾に続いて2013年9月にマレーシア、12月にタイで日系通販企業のダイレクトマーケティング支援サービスを開始しているが、まだ業績に与える影響は軽微となっている。

ダイレクトマーケティング支援事業に関しては2011年2月期をピークに3期連続での減収となったわけだが、当期に関しても低採算案件の取引見直しを進めたとはいえ、減少傾向に歯止めがかかっていないのが現状と言える。単独ベースでの月次売上高で見ると、2013年秋以降、売上高が一段と落ち込んでいることがうかがえる（グラフ参照）。この要因としては、上期に好調だった季節性の高い会員誘導型の顧客企業からの出稿が閑散期に入っているほか、主要な顧客企業においてもヒット商品の不在により出稿量を抑制していることが影響しているとみられる。

一方、MCCで展開するダイレクトメール発送代行事業の売上高は前期比158.9%増の7,785百万円、営業損失は20百万円（前期は12百万円の損失）となった。のれん償却費用が99百万円計上されているため営業損失となっているが、のれん償却前利益でみれば前期比166.4%増の79百万円の黒字であり、MCCとしては過去最高の業績を達成している。

通販市場の拡大を追い風にメール発送代行の需要も旺盛に推移していることが背景だ。四半期ベースでみても、第4四半期の売上高は前年同期比25.7%増、のれん償却前ベースの営業利益は同30.7%増益と好調に推移している。なお、トライステージの既存顧客からの売上高としては数千万円程度の寄与があった。

（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤　譲）《FA》