ソフトバンク、KLabなど/本日の注目個別銘柄

2013年7月18日 15:27

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記事提供元:フィスコ


<9984> ソフトバンク 6450 +250大幅続伸。アリババの好決算、上場観測などを手掛かりに前日から人気化、高値更新に伴う上値妙味の広がりから、短期資金の値幅取り商いなども活発化する状況となっているようだ。本日は米環境ベンチャーと組んで燃料電池事業に参入すると報じられていることも支援材料、積極的な新規事業展開を好感する動きに。

<6753> シャープ 463 +19買い先行。4-6月期営業損益は数十億円の赤字となり、当初見通しの100億円程度の赤字から大幅に改善する見通しであることがわかったと伝わっている。家電商船機の谷間ではあるが、太陽電池の販売増や円安が寄与したようだ。40-50億円の赤字といった市場コンセンサスとの比較ではサプライズも乏しいが、順調な収益改善が確認される格好で、素直に買いが先行する展開となっている。

<6502> 東芝 493 +11買い優勢。米サンディスクが4-6月期の決算を発表、売上・利益ともにコンセンサスを上回る内容となり、時間外取引では4%程度の上昇となっている。類似銘柄として連動性が高い同社株の刺激材料につながっている。また、最先端のNAND型フラッシュメモリーの設備増強に最大300億円を投じると伝わっていることなども、ポジティブに捉える動きが先行へ。

<6762> TDK 3885 +120切り返す。4-6月期営業利益は50億円前後となり、前年同期比5割近く減少したもようとの観測報道が伝わっている。パソコン不振に伴い、主力のHDD向け磁気ヘッドの販売が想定を下回ったようだ。ただ、4-6月期の市場コンセンサスは60億円前後であり、ネガティブなインパクトも限定的な状況。7月に入りHDD用磁気ヘッドの受注が回復傾向とも伝わっており、目先のアク抜け感なども先行する形に。

<8035> 東京エレク 5080 +115しっかり。米インテルが決算を発表、第1四半期続いて通期の設備投資計画を下方修正、従来の120億ドル±5億ドルから110億ドル±5億ドルとしている。半導体製造装置各社にはネガティブ材料だが、織り込み済みの範囲内との見方が多いようだ。また、大手半導体メーカーの半導体増産投資再開報道などはプラス材料と捉えられる。

<3656> KLab 1547 +300ストップ高。博報堂に対する第3者割当増資、Oakキャピタルに対する第3者割当増資と新株予約権の発行を発表している。計約9.3億円の資金が入ることになるほか、事業提携によって、ネットワークの拡大に伴う海外展開の加速化なども期待される状況に。希薄化は3%弱と限定的であり、期待材料視する動きが先行する格好のようだ。

<9889> JBCC 1279 +141一時ストップ高。3Dプリンター関連は引き続き処分売り優勢の銘柄が目立っているが、ヤマダ電機との業務提携発表を受けて、前場から買いが優勢の展開となっていた。同社の事業会社であるイグアスが、米スリーディー・システムズ社製の3Dプリンター販売でヤマダ電機と提携する。販路の広がりに伴う販売拡大期待などが先行する状況に。

<5809> タツタ電線 856 -36売り優勢。スマホの普及に伴って高シェアを誇る電磁波シールドが拡大、業績拡大や株価上昇が続いていた銘柄だが、ここにきて上値の重さが目立ち、前日に続き下げが目立つ展開となっている。スマホ市場にも端末価格低下などによる成長鈍化懸念が台頭してきており、警戒材料視されているもようだ。株価の下支えとなっていた25日移動平均線を割り込んで、見切り売りの動きが活発化する状況ともみられる。

<6869> シスメックス 6610 +350買い優勢。野村では投資判断「バイ」継続で、目標株価を4650円から8000円にまで引き上げている。今年度から世界普及が本格化するXNシリーズは医療効率化への貢献が大きく、従来の想定より競争力は高まると考えているもよう。血球計数器の世界シェアは前期の43%から16.3期には50%へ拡大すると予想している。目標株価の引き上げ幅が大きく、インパクトにつながる格好へ。

<4321> ケネディクス 585 +15しっかり。前日に業績予想の上方修正を発表、通期営業利益は従来予想の45.5億円から58億円に、最終利益は10億円から15億円に上方修正している。KDRの物件取得決定によるアクイジションフィーの計上、賃貸住宅4物権の取得などが収益上振れの要因に。特損の計上等もカバーして最終損益も上振れする格好へ。短期資金の関心が高まりやすい銘柄であり、買いが先行する格好に。

<6755> 富士通ゼネ 1153 +72買い先行。シティでは投資判断を新規に「1」、目標株価を1330円としている。主力のルームエアコンは新興国を中心に成長余地が高いとみられること、情報通信・電子デバイスが安定収益を確保しているほか、防災無線の特需の恩恵を受けていることなどを評価材料としている。5月の年初来高値更新で上値妙味なども広がる格好へ。《FA》

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