みずほＦＧ、田崎真珠など

<8411> みずほＦＧ 200 +17買い優勢。本日はメガバンクが総じて買い優勢スタートに。米量的金融緩和の出口戦略に対する警戒感が後退したことなどで、押し目買いの動きなどが先行する状況のようだ。寄り前の海外投資家のフローも、銀行株には買いが目立ってきているとの観測が聞かれた。また、モルガン・スタンレー（MS）ではセクター判断を「アトラクティブ」に引き上げ、貸出の伸びの本格化、資金利益の見通し最悪期脱出、与信費用の低位安定確度の高まりなどが背景のもよう。個別では、同社を「イコールウェイト」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も220円から280円に引き上げへ。

<7201> 日産自動車 1099 +29しっかり。前日に5月の米国自動車販売台数が発表されている。季節調整済み年率換算ベースで1531万台、前月の1492万台から回復で、市場コンセンサスの1520万台も上回る状況となった。個別では、同社の伸び率は25％増、国内大手3社の中では際立つ伸びとなり、唯一コンセンサスを上回っている。1ドル＝100円の大台を突破する為替の円高を嫌気して伸び悩む局面もあったが、地合いの改善に伴って再度上げ幅を広げる。

<9104> 商船三井 372 +14買い先行。ＳＭＢＣ日興証券が投資判断を「２」から「１」に格上げしている。目標株価も440円から520円に引き上げ。今期経常利益は従来予想の360億円から680億円にまで上方修正、会社計画の600億円を上回ると見込んでいるもよう。為替の円安進行や燃料価格の低下などを業績上振れの背景に。また、ＳＭＢＣ日興証券では日本郵船<9101>の投資判断も同様に格上げしている。

<6702> 富士通 424 +22堅調。ＪＰモルガン（JPM）では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も410円から700円に引き上げている。年金未認識債務のオンバランス化に伴うＢＰＳ縮小リスクは、ＲＯＥ上昇で正当化できると指摘。主力のＩＴサービスの回復、米国バックボーン関連の拡大、子会社電子デバイス群好調もあって、株価はＰＥＲで評価できる局面に来たと判断へ。

<6274> 新川 723 +100ストップ高。いちよしではレーティングを新規に「Ａ」格付け、フェアバリューを1410円としている。前日終値との乖離が大きく、インパクトが強まる状況にもなっている。いちよしでは、コスト構造の抜本的な変化、新製品のリリースなどを背景に、今後は急ピッチでの収益改善を予想としている。今期経常利益は1億円の黒字に転換、来期は31億円を予想している。

<7999> ＭＵＴＯＨ 314 +14急伸で一時は77円高まで。今期の３Ｄプリンター販売目標を、前期比3.7倍の1100台に設定と報じられている。また、15.3期には３Ｄプリンターの売上高を10億円に引き上げる計画とも伝わっている。３Ｄ関連としては群栄化学<4229>の人気化が続いており、関連の低位材料株には関心も高まりやすくなっている。ただ、大引けにかけては急速に伸び悩む

<8125> ワキタ 928 -118大幅安。公募・売出の実施を発表、希薄化懸念や需給懸念が先行する展開に。発行済み株式数は最大で8.7％増加することになる。調達資金の使途は、全額を建機事業における貸与資産の購入資金に充当する予定のもよう。足元では、カナモト<9678>の上方修正に連動高した経緯もあり、その反動も強まる状況となっているようだ。

<7968> 田崎真珠 545 +80ストップ高比例配分。前日に上半期業績予想の上方修正を発表、営業損益は0.5億円の赤字から2.6億円の黒字に、最終損益は2.2億円の赤字から2.3億円の黒字に増額修正へ。既存店売上の好調、新規出店効果、ミャンマー産真珠の入札会寄与などが業績上振れの背景。第1四半期は前年比で赤字幅が拡大していたこともあり、ポジティブなインパクトが強まる状況へ。

<8518> 日本アジア 122 +16急伸。本日は証券株の強い動きが目立っており、物色の支援材料につながっている。また、明日は成長戦略の第3弾発表が予定されているが、「ＰＦＩ」、「戦略特区」とともに、「エンゼル税制」の拡充も盛り込まれるとの見方。同社などベンチャーキャピタル各社にも政策期待が波及する状況のようだ。

<9983> ファストリ 33050 +350もみ合い。需給主導で振らされやすい展開が続いているほか、本日の引け後には5月の月次動向の発表を控えており、見極めムードなども強いようだ。4月の既存店売上高は前年同月比3.0％減、3ヶ月ぶりのマイナスに転じていた。ＪＰモルガン（JPM）では、5月の既存店売上高は同3-6％増と予想しており、コンセンサス数値となっている。

<5801> 古河電工 243 +1上値重い。クレディ・スイス(CS)では投資判断を「ニュートラル」から「アンダーパフォーム」に格下げ、目標株価は210円としている。決算発表後のコンセンサスの切り下がりにつれて、株価は下落していく可能性があると指摘。為替の円安効果も、1円変動による年間営業利益変動は2億円弱にとどまり、相対的に享受しにくいとみているようだ。
《FA》