【アナリストの眼】円安基調を好感して日経平均１万５０００円を意識、テクニカル面では過熱感も

＜相場展望＞（５月７日～１０日）

　　来週（５月１３日～１７日）の株式市場は、引き続き強含みの展開となりそうだ。主要企業の決算発表がピークアウトしてやや手掛かり材料難の時期に入るが、焦点となる外国為替市場で円安の流れが加速する可能性もあり、日経平均株価１万５０００円を意識する展開だろう。

　　外国為替市場では、前週９日の海外市場で１ドル＝１００円の節目を突破して急速に円安方向の流れに傾いた。１０日の東京市場では１ドル＝１０１円台に円が下落し、１０日の海外市場では１ドル＝１０２円に迫る場面もあった。また１０日～１１日のＧ７財務相・中央銀行総裁会議では、日本の政策を注視する動きを強めているが、１日目の討議では特に円安についての議論はなかった模様だ。このため来週も円安基調に大きな変化はなく、１ドル＝１００円の節目を突破したことで円安方向の流れが加速する可能性もあるだろう。

　　国内では主要企業の３月期決算発表が週前半にピークアウトして、徐々に手掛かり材料難の時期に入る。しかし円安進行で輸出企業を中心に収益の大幅改善が確認されており、円安方向の流れを好感する動きが引き続き優勢になりそうだ。また「５月に株を売り逃げろ」の経験則が意識される米国株式市場が堅調に推移すれば、さらに支援材料となるだろう。

　　ただし、前週の急ピッチの上昇でテクニカル面の過熱感を強めているため、何らかのきっかけで不安定な動きになる可能性に注意しておきたい。物色面では引き続き円安メリット関連、アベノミクス成長戦略関連、そしてポジティブサプライズ決算銘柄への買いが優勢になりそうだが、一方で東証ＲＥＩＴ指数は２５日移動平均線を割り込んで続落し、不動産セクターでも上昇基調のチャートが崩れ始めている銘柄が見られる。またバイオ関連銘柄の値動きは一段と不安定さを増している。好決算を発表して急騰した銘柄では、一転して利益確定売りが膨らむ可能性にも注意が必要だろう。

　　当面の注目スケジュールとしては、１３日の中国４月鉱工業生産・小売売上高・固定資産投資、米４月小売売上高、１４日のユーロ圏３月鉱工業生産、独５月ＺＥＷ景気期待指数、１５日の日本４月消費動向調査、ユーロ圏第１四半期ＧＤＰ速報値、米５月住宅建設業者指数、米５月ニューヨーク連銀製造業景気指数、１６日の日本１～３月ＧＤＰ１次速報値、米４月消費者物価指数、米４月住宅着工件数、米５月フィラデルフィア地区連銀業況指数、１７日の日本３月機械受注、米４月景気先行指数（コンファレンス・ボード）、米５月ミシガン大学消費者信頼感指数速報値などがあるだろう。その後は５月２２日の日本４月貿易統計、米ＦＯＭＣ４月３０日～５月１日分議事録公表などが予定されている（本紙シニアアナリスト・水田雅展）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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