トヨタ、JPHDなど/本日の注目個別銘柄

2013年5月2日 16:55

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記事提供元:フィスコ

[本日の注目個別銘柄]

<7203> トヨタ 5490 -60

売り優勢。前日には4月の米国自動車販売が発表されている。全体では前年同月比8.5%増となったが、同社は同1.1%減となり、1年半ぶりの減少となっている。主力ハイブリッド車である「プリウス」の販売減少などが響く形に。為替の円高推移なども弱材料視される格好から、ネガティブな反応が先行する。

<5411> JFEHD 1985 -99

さえない。JPモルガンが投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に格下げしており、売り材料につながっている。目標株価は2200円としている。鉄鉱石や原料炭など主原料価格の水準からみて、今年度のコスト削減計画達成は厳しいとの見方。また、輸出単価は足元上昇を見込むが、アジア市況の軟化で第2四半期にかけては再び下落に転じる公算が大きいとも。

<6954> ファナック 14560 +180

しっかり。大和では投資判断を「3」から「2」へ格上げ、目標株価は17000円としている。中国工作機械業界の在庫調整進展、日系自動車業界を中心とした設備投資の増額発表散見などにより、今下半期以降の業績回復が見込まれるとの評価。NC装置の高価格化など、中長期の成長シナリオも豊富とみている。

<5998> アドバネクス 126 +30

急伸。前日に発表した業績上方修正が買い手掛かり材料に。通期最終利益は2.5億円の従来予想から4.7億円、前期比2.1倍に増額修正。精密ばね事業とプラスチック事業の売上増加、為替差益の発生などが上方修正の背景。なお、第3四半期決算時点でも1.4億円から2.5億円に上方修正されていた。

<4739> 伊藤忠テクノ 4240 -360

下げ目立つ。前日に発表している決算内容が嫌気材料に。前期営業利益実績は272億円で前期比9.6%増益、従来予想線上での着地となる。一方、今期は280億円で同3.0%増益の見通し。市場予想は300億円レベルであったとみられ、想定以上に保守的な業績見通しがネガティブに捉えられる格好。なお、15.3期営業利益を300億円とする中期計画なども発表へ。

<9783> ベネッセHD 3870 -335

売り優勢。前日に決算を発表、実績営業利益は381億円で前期比13%増益、従来予想線上に沿った着地となる。一方、今期は360億円で同6%減益、市場想定は430億円レベルであったようだ。4月時点での会員数の減少が減益見通しの背景に。発行済み株式数の2.8%に当たる270万株を上限に自社株買いを実施すると発表しているものの、今期見通しの大幅下振れをネガティブ視する動きが優勢に。

<5201> 旭硝子 750 -9

さえない。1-3月期営業利益は前年同期比2割減の200億円程度になったもようと伝わっている。欧州向けの建築用、自動車用ガラス販売の不振が響いたようだ。会社側の上半期計画に対しては、想定どおりの推移とされている。ちなみに、市場コンセンサスは160-170億円であり、同水準は上回る数値レベルである。本日は全体株安の流れに押されている状況と捉えられる。

<2749> JPHD 3295 +503

ストップ高。一部報道では、厚労省は認可保育所への株式会社の参入を月内にも全面解禁する方針を固めたと伝わっている。当初は2015年4月からの予定であったが、大幅に前倒しすることに。保育施設を幅広く運営している同社などには、業績拡大ステージの到来が早まるとの期待感など高まる形に。

<6378> 木村化工機 447 +80

ストップ高。トルコ首相が会見で、原発建設計画は日本勢に発注すると表明している。今後も日本勢は、海外における原発関連市場の取り込みが期待される状況となり、関連銘柄には短期資金の矛先が向かう格好へ。同社の他、岡野バルブ、トウアバルブ、日本ギア、日本製鋼所、西華産業などが、原発関連として買われている。

<6222> 島精機 2163 +82

反発。前日に決算を発表、前期営業損益は5億円の赤字、先の修正値水準での着地となっている。一方、今期は57億円の黒字見通しとしている。アナリスト予想平均は32億円レベル、四季報予想は5億円レベルであり、大幅に上振れる格好に。横編機販売台数は、前期の8582台から今期は9800台にまで拡大させる計画のようだ。

<6590> 芝浦メカ 292 +53

急伸。バークレイズが投資判断を「イコールウェイト」から「オーバーウェイト」に格上げしており、評価の高まる展開になっているようだ。目標株価は400円に設定している。新成長分野の量産展開本格化による業績拡大を計画しているが、半導体ウエット装置などは、国内メーカーからの受注拡大確度は高まっていると指摘。これらを皮切りに、業績モメンタムの回復が視野に入りつつあると考えているもよう。

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