【ひとくち情報】日経平均、トヨタ、ロシア隕石落下、レスリング、安倍内閣など

　　日経平均は、去る、１月２８日に１万１０００円台に乗せ、２月６日に１万１４９８円と高値をつけた。しかし、なかなか１万１０００円台を突き破ることができない。２月１５日（金）現在で１万１０００円台は、営業日ベースで１４日間となっている。アベノミクスが否定されたわけではない。では、なぜモミ合っているのか。今や、孫でもアベノミクスを口にするほど、知れ渡ったことがあるだろう。マーケット（＝景気）が、一段高するには、孫のお小遣いが増やせるようにならないと、という声もある。

　　トヨタ自動車 <7203> の押し目を買いたい、という声がけっこう聞かれる。それも、かつて、活発に投資をやっていた人に多い。しばらく、休んでいたがマーケットがよくなったから、買い安心できるのはトヨタということのようだ。何かの銘柄を持っていないと、アベノミクスで変わろうとしている日本経済に乗り遅れるという。しかし、長く投資から遠ざかっていたため、新興系のカタカナ銘柄は、さっぱり分からないという。オリンパスや東京電力株で大きい痛手を受けた経験もあるだけに、こんどこそトヨタなら大丈夫だろうという想いもあるらしい。そのトヨタは高値５０５０円から９％近い下げとなって、「もういいだろう」という、かつての相場勘を働かせてベテラン投資家の出動というわけだ。果たして、「もういいだろう」の読み通りとなるか、あるいは、「もうはまだなり」となって、もう一段の調整安があるのか・・・・・。

　　ロシアで隕石が落下して、多くのケガ人を出している。ある人が曰く。「負傷した人には気の毒ながら、これは、宇宙からのすばらしい贈り物」という。地球に存在しないような何かが発見できる可能性もあるのではないか。新しい抗生物質誕生にもつながる可能性も期待されるという。薬品株に目を向けておくところかもしれない。

　　週刊文春の緊急寄稿、「中国からの宣戦布告」が、話題となっている。中国艦船による日本の自衛艦に対するレーダー照射問題を伝えている。一読すると、「弾を撃たない戦争」が始まっているということで、背景には中国の、『三戦』の戦略があるようだ。「国際世論工作」、「心理戦」、「法律戦」を駆使して領土問題を勝利にもっていく、というしたたかさの作戦ということだ。だが、したたかさなら、日本民族も負けてはいないはず。

　　都営地下鉄と東京メトロが、１６日から乗り継ぎ運賃割引を実施する。まだ、６駅での実施ながら、両社の経営統合→上場へ１歩が始まったようだとの見方も。

　　日本のお家芸のレスリングがオリンピック競技から外される心配が出ている。「日本が強すぎて、出る杭はうたれる」とか、「テレビ映りに華やかさがないから商業ベースにならない」、とか。そういえば、かつて、日本経済が、「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と騒がれたところで、世界から叩かれた苦い経験もある。「人は叩かれて、踏まれて強くなる」との教えが、今の世に通用するかどうか。

　　安倍内閣の閣僚１人平均の資産は１億円超と報道されている。かつては、こういう話が出ると、「政治銘柄」、といわれる関連とおぼしき銘柄が人気となったものだ。最近はこの手の話もほとんど聞かれなくなり、マーケットは昔に比べるとクリーンになっている。

　　Ｂ７８７の緊急着陸から１６日で１ヶ月となる。この先、再運航のメドは立っていない。ＡＮＡはＢ７８７欠航による減収は１月単月で約１４億円という。単純に１２カ月分（１年）なら約１６８億円の計算。ＡＮＡ株価は１２日に１９７円と買われたものの、昨年７月以来となる２００円台乗せはならなかった。やはり、このあたりが影響しているのだろうか。

　　１５日からモスクワでＧ２０が始まった。どうやら、「通貨の切り下げ競争は回避すべき」との、共同声明が盛り込まれる見通しのようだ。期待の円安にブレーキがかかりそうだ。仮に、そうなら押し目買いの雰囲気となっている円安関連銘柄は週明けは下げる心配もある。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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