パイオニアが800人を削減、構造改革施策を発表

　パイオニアは12日、構造改革施策を発表した。固定費削減施策としては、各セクションでのコスト構造の見直し、効率化の徹底等を行うことで、パイオニアグループ全体の適正人員を算出した結果、国内グループ会社を含め正社員等で約800人の削減を行う。また、役員報酬および従業員給与・賞与の減額等も行う。これらの施策により、2014年3月期には約100億円の固定費削減効果を見込んでいる。

　また、今回の構造改革では、カーエレクトロニクスにおけるコスト構造を徹底的に見直すとともに、ホームエレクトロニクスにおける不採算事業の事業構造の見直しを行う。

　カーエレクトロニクス事業においては、開発体制について、標準化されたキーパーツの組合せにより製品設計を行うモジュラーデザインの推進等、開発手法の見直しと効率化を徹底させるとともに、ハードからソフトへの開発人員シフトを進める。生産体制では、国内外の拠点を再編しスリムな体制を構築する。また、販売体制では、先進国の販売体制をスリム化することにより、経営資源を先進国から成長を見込む新興国市場にシフトする。

　ホームエレクトロニクス事業においては、不採算事業であるホームAVと光ディスクの両事業の「安定的な黒字体質の確立」が課題となっている。両事業の体制の大幅な見直しにより、現状の市場規模での黒字化を目指す。ホームAVについては、周辺事業を含めて再編成し、分社化することで、組織のスリム化や重複機能の解消を図り、黒字体質への転換を目指す。また、光ディスクに関しては、下半期に実施した事業体制の見直しに加え、黒字体質の確立のためさらなるスリム化を実施する。