非常時に備えて

　どんなに整理が行き届いていて、どんなに素晴らしいタイムマネジメントのスキルをもっている人でも、非常事態、特に自然災害に対処するのは難しいことです。その影響は仕事と家族の両方に及ぶので、ストレスが二倍以上になります。

　どんなことでも準備をしておけば、万が一影響を受けたときでも被害を軽減することができるでしょう。

　だれでも自分には何も起こらないでほしいと思うものです。けれども、何か起こるまで待つだけでは、切り抜けることはできません。

　米国土安全保障省（Department of Homeland Security：DHS）と公共広告機構（Ad Council）が作成した“Ready”（備えよう）キャンペーンと呼ばれる新しいソーシャルメディア・キャンペーンは、米国民が非常時に備えてより十分な準備ができるようにと行われています。

　大型ハリケーンのカトリーナ、グスタフ、そしてアイクのような自然災害をきっかけに、ほとんど備えができていない状況で自分たちが非常事態に陥ろうとしていることに、多くの米国人が気付きました。それゆえ、DHSはそういった非常事態に備えるためにできるだけ多くの情報を人々に提供することにしたのです。

　基本的には次のことを奨励しています。

　○救急用品をそろえる
　○計画を立てる
　○情報に通じる

　幼い子供がいる家庭にとって、“計画を立てる”項目はとても重要です。キャンペーンのウェブサイトには、自分で印刷できる連絡先と避難場所の情報が載った“Family Emergency Plan”（家庭用緊急時プラン）を含む家族向けの有用な資料がいくつか掲載されています。

　さらに、“Ready” キャンペーンでは動画ブログを作成していて、米国人が非常事態や自然災害に備えることの重要性を証言した広告を特集しています。一般の人でも自分のビデオをアップロードして DHSに投稿の旨を電子メールで知らせることで、自身の証言を投稿することができます。