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[仕事術]外部の専門家は必要か? 社内の人材を活用する
だれもが認めるところですが、講演やトレーニングを行うために外部から来る人は自然と信頼性の度合いが高くなります。たとえ、同じテーマについて詳しい人が人事部にいたとしても、 外部から人を雇うことでその情報にお墨付きを受けるのです。
筆者自身も、いろいろな部署で生産性およびタイムマネジメントのスキルを教えたり、関連学会で発表したりするために招へいされる外部の人間のひとりなので、人をがっかりさせることは私にとって最善ではありません。
しかし、興味深いのは、聴衆の中には私がご紹介するテクニックの多くをしっかり理解している方もいることです。すでに知識をもっているのに、だれもその人たちにほかの人の相談にのってくれるよう頼まないのです。
ひとつ難しい点として挙げられるのは、当然のことながら、企業文化です。もしあなたが助けを必要としていて、その人たちがあなたをサポートするよう指示されたら、あなたは次のように思うかもしれません。
自分は彼らより優秀だとか、所属する食品チェーン店では自分の階級のほうが上だとか、あるいは、同じだけ経験があるのに何をもってして彼らは自分たちのほうがすべてを知っていると思うのかと。壁が立ちはだかるのです。
ある分野に関して会社内部で効果的にサポートができる人を探す場合、専門とする知識分野以上に、ほかにもっと指針となることがあります。2009年10月26日付のウォール・ストリート・ジャーナルの記事 “Who Knows What” ([だれが何を知っている] Dorit Nevo、Izak Benbasat、Yair Wand著)では、専門家を評価する要素として下記の点が挙げられています。
25% 知識の幅
9% 知識の新しさ
12% 経験
9% 専門以外で役に立つ何かを知っていること
12% サポート意欲
14% コミュニケーション・スキル
19% 信頼性
外部の専門家やコンサルタントが必要になることはいつでもあります。その人たちなら公平な視点や新しい知識をもたらしてくれるでしょう。しかし、最近は財政状況がより厳しくなっています。会社内部や関連企業の社員を調べて、適切な人員を見落としていないかどうか考えてみてください。
※この記事はKey Organization Systems提供の記事を財経新聞が日本向けに翻訳・編集したものです。
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