【銘柄診断】ミライト・ホールディングスはモバイルの設備投資活発化の恩恵享受

　　ミライト・ホールディングス <1417> はここへきて下げを鮮明にし、年初来安値圏に売り込まれている。

　　同社は２０１０年１０月に大明、コミューチュア、東電通の３社の共同株式移転により共同持株会社として設立された。前２０１２年３月期は営業利益５２億６７００万円と前年同期比実質２８％増益（２０１１年３月期の第３四半期から共同持ち株会社移行）を確保した。

　　モバイル通信においては、周波数の再編による新たなサービスの開始、地下鉄の駅間などの不感知対策、急増する通信量対策としてＬＴＥ投資の本格化・Ｗｉ－Ｆｉスポットの拡大など数多くの設備投資が予定されており、同社にとって追い風が吹いている。そのため今２０１３年３月期は営業利益８３億円と連続の大幅な増益が想定されている。

　　株価は好業績にほとんど反応しない状態だが、前３月期は営業利益が従来見通しの７６億円を下回る５２億６７００万円の着地となり、比較水準を下げての増益率アップが評価を落としている。それでも配当利回り３．６％、ＰＢＲ０，５倍と株価は割安感が強い。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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