株価にチグハグ感が！下期回復と下期減速との両極端の景気見通し＝浅妻昭治

【浅妻昭治（株式評論家・日本インタビュ新聞社記者）のマーケット・センサー】

　　「理論家は弱気」とは、兜町の通り相場である。しかし、理論家やその対極に位置する直感派ならずとも、この週明けの株式相場は、弱気に傾かざるを得ない。アゲインストな材料が多過ぎる。なかでもポイントは、為替相場の動向である。円高・ドル安が、はっきり円安・ドル高に反転することが確認できれば、急落相場をリセットし、下げた株ほどよく戻る「リーターン・リバーサル」も可能となるが、どうも期待薄だからだ。

　　唯一の頼みは、週末に相次いで伝えられた先進７カ国（Ｇ７）の財務省・中央銀行総裁会議の電話協議である。欧州の債務不安や米国の景気減速懸念を払拭する金融安定化策が打ち出されるとされているからだ。しかし、８月２日の米国の連邦債務上限引き上げ法案の可決にしろ、８月４日の日本政府・日銀の円売り単独介入にしろ、後手、後手で、いささか「証文の出し遅れ」の感があった。

　　案の定、米国の国債は、法案成立後に「トリプルＡ」から「ダブルＡ」に格付けを１段階引き下げられ、為替相場も、一時１ドル＝８０円台まで円安へ動いて敬意を表したのも束の間、単独介入の足元を見透かされて、また７８円台へと揺り戻した。これを押し戻すだけの迫力のあるＧ７の協調行動があるのかないのか、週明けのＧ７電話協議や９日開催の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を待たなくてはならない。

　　こうした為替相場や景気動向、株価のチグハグ感は、実は前週末に発表のピ－クを過ぎた３月期決算会社の第１四半期（４～６月）業績にも表れていた。「神は細部に宿る」のである。トヨタ自動車 <7203> 、ホンダ <7267> の自動車大手２社の業績上方修正と、イビデン <4062> 、ソニー <6758> 、任天堂 <7974> 、東京エレクトロン <8035> の電機関連大手の下方修正である。

　自動車大手の上方修正は、東日本大震災のよるサプライチェーン（部品供給網）寸断が復旧して、上期の落ち込んだ自動車販売が下期に持ち直し販売台数が期初予想より上ぶれることを要因としている。これに対して電機関連大手の下方修正は、とくに半導体関連では、頼みの携帯電話・スマートフォンが在庫調整期入りし、この調整が長引くことを要因としている。要するに、下期回復と下期減速との両極端の景気見通しに分かれているのである。（続きと詳細は「浅妻昭治のマーケットセンサー：メールマガジン」に掲載。果たして注目銘柄は？）（執筆者：浅妻昭治　株式評論家・日本インタビュ新聞　編集長）

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