本震懸念と余震頻発が交錯するなか分散型電源関連株に注目＝浅妻昭治

【浅妻昭治（株式評論家・日本インタビュ新聞社記者）のマーケット・センサー】

　　東日本大震災の本震は、３月１１日に発生した巨大地震であることはまず間違いない。マグニチュード９．０をさらに上回る本震が起こることなど想像したくもないし、ぜひ願い下げにしてもらいたい。しかし、３月１１日からちょうど１カ月間にこれだけ余震が頻発し、地面が揺れ続けると、本震がもう一度発生するのではないかと疑心暗鬼に捉えられる。

　それでなくとも、余震の震源地を地図上にトレースしてみると、震源地が東北地方の沖合から茨城県、千葉県と南下しているような印象が強いのである。千葉県沖で本震発生などとなったら、それこそ首都崩壊ではないかと恐怖心が募る。

　　東京電力 <9501> の福島第１原子力発電所の原発事故も、大震災・巨大津波被災による冷却機能の喪失を本震として、なお余震が深刻化しているが、冷却機能喪失を上回る本震に急変するのではないかと懸念が去らない。米原子力規制委員会が想定した通りの核燃料の完全損傷などとなれば、水、野菜、魚介類の摂取制限はもちろん、それこそ８０キロ圏外への避難勧告が現実化してしまう。

　　計画停電も、震災後の実施が本震か、それとも夏の電力需要ピーク時に本震が控えているのか、はなはだ心許ない。政府の電力需給緊急対策本部は、電力需給対策をまとめ、東京電力の計画停電の原則終了を宣言したが、これだって「想定を上回る」猛暑到来となったら、電力需要の急増につながってそれこそ大停電発生とならないとも限らないのである。

　　株式相場も、大震災発生に次ぐ急速な円高で急落した３月１４日、１５日を本震として余震が続くなか、冷静さを取り戻しつつあるが、いつ何時、また直下型大地震に直撃されてもおかしくない危うさがつきまとう。平常時対応と緊急時対応とのいずれが正しい投資スタンスかといえば、福島第１原発が冷却機能を回復し、夏のピーク電力需要期を乗り切るまでは、緊急時対応を続けるのがよりリスクは小さいはずである。

　　なお続く緊急時対応では原発の運転停止、原発見直しで大規模電源より分散型電源への注目度が上がってくるはずである。エコファーム関連の東京ガス <9531> 、大阪ガス <9532> 、東邦ガス <9533> 、ＪＸホールディングス <5020> 、ダイニチ工業 <5951> 、エコウィル関連のノーリツ <5943> 、長府製作所 <5946> 、ホンダ <7267> 、ＥＳＣＯ事業の省電舎 <1711> 、トーエネック <1946> 、オンサイト自家発電のファーストエスコ <9514> などが関連株となり、すでに急騰中の銘柄も多いが、逆張り余地はありそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社　Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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