「スポーツの秋」到来で命名権取得１０社の「晴れ男」効果を期待＝浅妻昭治

【浅妻昭治（株式評論家・日本インタビュ新聞社記者）のマーケット・センサー】

　菅直人首相を「雨男」、「晴れ男」のいずれかに分類するとすれば、どうも「雨男」の傾向が強そうだ。内閣支持率が上昇すると、途端にどういうわけか図らずも一転にわかに掻き曇り雨模様となるからである。今年６月に民主党代表選挙に勝利して内閣総理大臣に就任し、内閣支持率が鳩山由紀夫前内閣末期の２０％台から６０％台までＶ字回復したと思ったら、唐突な消費税発言が響いて支持率が往って来いに急落を演じ、参議院選挙には惨敗してしまった。

　この９月も、同じく民主党代表選挙で難敵の小沢一郎前幹事長を破って、第２次菅内閣を組閣、支持率も３０％割れから６４％と政権発足以来の最高まで短期急反騰し、意気揚々と国連総会に出席するまでは「晴れ男」だったが、大阪地検特捜部の捜査資料改ざん事件、尖閣諸島沖の中国漁船衝突事件と内憂外患が続出してきた。

　とくに漁船衝突事件では、中国の強硬姿勢を受けて、逮捕していた中国漁船の船長を突如、釈放してマスコミでは「弱腰外交」への大ブーイング論調が高まっている。日本の建設会社の社員が身柄を拘束され、レアメタルの対日輸出承認承認書の発行が停止され、さらに９月２４日には外為市場で中国の円買い攻勢、政府・日銀の円売り再介入の対抗措置が取り沙汰され、日本の輸出入貨物の通関厳格化が伝えられるに至って、進退窮まった政治決断と推測されているが、同時に与党内部からもこれで内閣支持率は、１０ポイントはマイナスになるとの懸念コメントが漏れ出している。またまた「雨男」様相である。

　これで１０月１日召集の臨時国会を無事乗り切れるのか、今年度補正予算編成に与野党合意が成立するのかはなはだ心許なくなった。１０月の永田町界隈は、雨模様、ことによったら暴風雨警報が発せられるかもしれない。株式市場にとっても１０月は、１９２９年の「暗黒の木曜日」、１９８９年の「ブラックマンデー」を持ち出すまでもなく、大暴落が特異的に発生する忌み月となっている。ということは、１５年ぶりの円高を何とか凌ぎ切った９月相場に続き、１０月相場も警戒は怠れないことになる。

　投資家にとっては「警戒疲れ」、「弱気疲れ」が出る頃合である。この金属疲労に陥ち入らないためにも、相場にもう少しポジティブに向かい合うには発想の転換が必要になる。そので発想転換のヒントの一つになりそうなのが、帝国データバンクが、９月８日に発表した「命名権（ネーミングライツ）取得企業実態調査」と題したリポートである。自治体が保有する公共施設の命名権を取得し自社ＰＲや地域貢献を図っている企業の動向を調査したもので、取得企業９９社のうち、５８社の対象施設が、スポーツ施設と最多取得施設となっている。なかでも取得年間契約金額で、上位１０位のトップにランクされているのは、日産自動車 <7201> の「日産スタジアム」などＪリーグの各クラブの本拠地となっているサッカー場が多い。

　猛暑・残暑一巡で１０月は「スポーツの秋」である。と同時に各サッカー場で繰り広げられるＪリーグも、最終盤を迎え、優勝・降格・昇格・順位争いがヒートアップし、企業の露出度も高まってくる。日産自を含めトップ１０にランクインしているマツダ <7261> 、味の素 <2802> 、日本ガイシ <5333> 、東北電力 <9506> 、フクダ電子 <6960> 、ソフトバンク <9984> 、アウトソーシング <2427> 、ニッパツ <5991> 、ネクスト <2120> などに「晴れ男」効果を期待したいところである。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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