年収が高い人ほど医療機関の近くに住み夫婦仲もよい

　プロモーション立案サービスを提供するイロハが、20～50代の社会人500名を対象に実施した、健康に関するアンケート調査によれば、年収800万円以上人の81.6%で自宅から徒歩30分未満のところに総合病院があり、年収400万円未満の人と20%の開きがあったとのこと。

　また、年収が高い人ほど自宅から医療機関までのアクセスを重視する傾向があり、「医療機関へのアクセスを重視する」と答えたのは、年収800万円以上の人で42.4%だったのに対し、600万円以上・800万円未満の人では32.0%、400万円以上・600万円未満の人では27.2%、200万円以上・400万円未満の人では32.0%、600万円以上・800万円未満の人では29.6%という結果となった。

　同調査結果によれば「夫婦仲」についても、自宅から総合病院までの距離による違いがみられた。夫婦仲が「とても良い」と答えた人で自宅から徒歩30分未満のところに総合病院がある割合は74.6%だったのに対し、「とても悪い」と答えた人での同割合は62.5%であった。

　厚生労働省の「健康意識に関する調査」(2014年)によれば、幸福感の判断で重視している項目では20歳以上の人の54.6%で「健康状況」を挙げている。健康に関して重視するデータでは「からだについての情報」が50.9%ともっとも割合が高いものの、医療・医療機関についての情報も46.7%とこれに続いており、65歳以上の人では51.4%と「からだについての情報」の割合(44.9%)を超えている。また、所得階層別によって健康に対するアプローチが変わるとの結果が出ており、年間所得1000万以上の世帯では、「健康のために積極的にやっていることや特に注意を払っていることがある」「健康のために生活習慣には気をつけるようにしている」の合計が62.0%だったのに対し、600万円以上・1000万円未満の人では55.9%、200万円以上・600万円未満の人では53.2%、200万円未満の人では43.5%となっている。このうち「健康のために積極的にやっていることや特に注意を払っていることがある」の項目では特に所得階層による差が顕著で年間所得1000万円以上の世帯での割合が24.2%なのが、所得階層が下がるにつれて18.2%、15.7%、14.9%と割合が低くなっている。

　上記調査結果から、健康に対しては多くの国民が意識しているものの、経済的に、あるいは家庭内環境において余裕がある人ほど健康維持のために具体的に対策を施していることが読み取れる。(編集担当:久保田雄城)

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