【不動産大手６社を徹底検証！（３）】株価は再び買いが一巡し軟調な展開

■不動産大手各社の株価は、日銀のサプライズ追加金融緩和を好感した買いが一巡し、再び軟調展開

　　不動産大手各社の株価は概ね、２月１４日の日銀によるサプライズ追加緩和を好感して動意付き、３月中旬にかけて大幅上昇した。しかし、その後は高値圏から反落し、足元では再び軟調な展開となっている。金融緩和は不動産業界にとって好材料だが、株価が上昇基調となるにはやや材料不足のようだ。

　　また収益のトレンドを見ても、マンション分譲の戸数増加や利益率改善が当面の収益押し上げ要因になったとしても、オフィス空室率やオフィス賃料の改善が見られない現状では、全体としての収益改善基調は期待しづらいだろう。

　　市場全体の地合い改善も必要なだけに、再度のサプライズ追加緩和などの支援材料も欲しいところだろう。

　　野村不動産ホールディングス <3231> の株価は、３月１９日の年初来高値１５２７円から反落し、足元では１２００円近辺まで下落した。大勢としては１１００円近辺～１５００円近辺のボックス展開となっている。指標面では実績ＰＢＲに割安感が台頭する水準だけに、ボックスレンジ下限に接近すれば底打ちが意識される可能性が高いだろう。

　　三井不動産 <8801> の株価は、３月１４日の年初来高値１６８３円から反落し、足元では１２００円近辺まで下落しているが、指標面では割安感が台頭しない。当面は下値固めが必要で、１１年秋の安値圏１１００円近辺が意識される可能性もあるだろう。

　　三菱地所 <8802> の株価は、３月１５日の年初来高値１５７６円から反落し、足元では１２００円割れ水準まで下落しているが、予想ＰＥＲには割高感が否めない。当面は下値固めが必要で、１１年の安値圏１１００円近辺が意識される可能性もあるだろう。

　　東京建物 <8804> の株価は、３月１４日の年初来高値３５６円から反落し、足元では２３０円台まで下落している。週足ベースで見ると、ほぼ一本調子の下落で２６週移動平均線を割り込み、年初来安値を更新して下値模索の展開となっている。実績ＰＢＲで見れば割安感も台頭するが、他の大手不動産との収益基盤の差を考慮すれば、リスク回避の動きを強める局面では安心感につながらないだろう。１１年秋の安値圏２００円近辺が意識される可能性もあり、当面は下値固めが必要だろう。

　　東急不動産 <8815> の株価は、３月１４日の年初来高値４２８円から反落し、足元では３３０円近辺まで下落している。指標面では実績ＰＢＲに割安感が台頭する水準だが、下値模索の展開になれば年初来安値２８５円が意識される可能性があるだろう。ただし、２６週移動平均線に対するマイナス乖離率は他の大手不動産株に比べて小さい。年初来安値を割り込まず、早期に２６週移動平均線を回復すれば下値を切り上げる形となり、反発機運が高まる可能性もあるだろう。

　　住友不動産 <8830> の株価は、３月１４日の年初来高値２０５４円から反落し、足元では１６００円近辺まで下落している。指標面での割安感が乏しいだけに、年初来安値の１３００円近辺が意識される可能性もあり、当面は下値固めが必要だろう。ただし、２６週移動平均線に対するマイナス乖離率は他の大手不動産株に比べて小さいだけに、信用倍率１倍割れも支援材料として早期に２６週移動平均線を回復すれば、反発の余地もありそうだ。

　　なおヒューリック <3265> については、７月１日付で昭栄 <3003> と合併予定である。形式上の存続会社は昭栄となり、現ヒューリックは形式上の消滅会社となって６月２７日付で上場廃止予定のため、今回の特集からは除外した。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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