【海運関連特集（３）】シェールガスの開発・生産ブームはプラス要因

■大手３社比較

　　大手海運３社の比較で見ると、商船三井 <9104> の収益改善度合いがやや鈍い印象を受ける。株式市場でもややネガティブに反応したようだ。しかし運賃回復ペースに慎重な会社姿勢と解釈すれば、期中の上振れ期待につながるだろう。

　　海運業界では、コストのドル化努力などで円高抵抗力は従来に比べてかなり強化されたが、運賃市況変動の影響を受けやすい収益構造であることに変化はない。

　　これに対して日本郵船 <9101> と、川崎汽船 <9107> は、中長期契約の獲得などで運賃を安定化させ、安定収益体制を構築するという中期経営方針を掲げている。さらに、航路再編、省エネ対応の新型船への切り替え、不採算船の処分などによる船隊のスリム化・最適化などに取り組むとしている。

　　荷動きが活発になると、景気拡大の最終局面で船隊強化・船腹拡大戦略に走り、新造船が大量に竣工する頃になると景気下降局面に入って運賃市況が低迷し、収益が悪化するという過去の繰り返しにならないよう期待する。

　　また、世界的なシェールガスの開発・生産ブームで、ＬＮＧ（液化天然ガス）の需要拡大が予想されていることは、長期契約が基本となるＬＮＧ船需要の拡大につながるため、安定収益体制の構築に向けてプラス要因となりそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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