帝人の医薬・医療関連事業の足跡
2020年3月16日 06:00
帝人の医薬品事業進出は、1970年発表の「売上高2兆円構想」が契機。構想実現に向け「事業の多角化」が図られた。その一つが医薬品事業。帝人グループの医薬品事業を展開する帝人ファーマは、「当時の当社には創薬技術など医薬事業にかかわる技術やノウハウはなく、ゼロからの出発だった」と振り返っている。
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だが新規に立ち上げた様々な事業の中で、今日の帝人の屋台骨の一角を担う事業に育ったのは医薬品事業だった。ベーリンガーインゲルハイム社（西独:当時）との提携・合弁が入り口。静注用人免疫グロブリン製剤ベニロン、活性型ビタミンD3製材ワンアルファ、緩下剤ラキソベロンなど新薬を世に送り出した。化学及血清療法研究所（現KMバイオロジクス）や藤沢薬品（現アステラス製薬）の協力も大きな要因となった。
帝人ファーマは2003年に帝人から分社化し設立。アナリストは「帝人グループの医薬品事業の軸にドンと座っている」とした上で、「骨・関節、呼吸器、代謝・循環器分野が中軸。とりわけ骨・関節分野は30年以上に亘り手掛け、築き上げてきた領域。1981年に自社開発のワンアルファ（骨粗鬆症対応薬）を販売。海外企業とのクロスライセンスで骨粗鬆症治療剤ボナロンを導入。更には変形性膝関節症疼痛緩和剤（サイビスクディスボ）や、変形性関節症鎮痛・消炎剤（ロコアテープ）等を世に送り出してきた」とした。
帝人グループは、在宅医療機器の分野にも進出している。「マイルドサンソ」は代表事例。事業の多角化当初から研究開発が進められ、1982年に製造承認を得た国産初「医療用膜型酸素濃縮装置」だ。
これを機に機器開発・保険適用化などの道筋を、パイオニアとして切り開いてきた。更にSAS（睡眠時無呼吸症候群）のCPAP（持続気道陽圧）療法製品スリープメイトや、補助換気療法用マスク式人工呼吸器オートセットCS-Aなど在宅医療機器も展開。
そして昨年10月、帝人ファーマは地域包括ケアシステムの進展を見据え、医薬品事業及び在宅医療事業の組織を再編。医薬品の情報提供活動機能、在宅医療機器などの営業・サービス機能を子会社の帝人在宅医療に集約一元化。「未病から治療、リハビリ・介護までの包括的ソリューションの提供の実現」に舵を切った。
ちなみに2019年3月期の帝人の連結総売上高は、約8886億円。ヘルスケア関連分野は18年3月期比21億円増収の1575億円。18％近い売上高シェアに至っている。（記事：千葉明・記事一覧を見る）