漢方薬は「国際的医薬品」になるのだろうか
2018年1月19日 16:37
正月幕の内に、「たかが漢方 されど漢方」と題する拙文を寄稿した。それから僅か数日後のことである。某大手新聞の電子版が「今春にも開かれるWHO（世界保健機関）の総会で、漢方薬や鍼灸など（日本の）伝統的治療法が認定される見通しとなった」と伝えた。
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具体的には、国際的統一基準で定められる疾病分類であるICDに「東洋医学」の章が追加されるというのである。現実となると、1世紀以上にわたり西洋医学一辺倒だった世界の医療基準の大きな転換点になる。専門家の間でもこの報道に対する反応は大きかった。例えば千葉大医学部の並木隆雄診療教授（和漢診療学）は、「WHOに公式に認められれば、日本の伝統医療の地位向上への効果は大きい。科学的に漢方の有効性が検討されることになり、羅漢者の治療範囲も広がる」とコメントを発信している。
日本では1976年から147種の漢方エキス製剤が、医療保険の適用対象となっている。これを契機に「高血圧や糖尿病などにお悩みの方は、対処療法でなく体質自体から改良・治癒を進める漢方薬のご相談に乗ります」とする看板を掲げた薬局なども増え始めた。さらに2001年からは、漢方医学は医学教育にも導入された。
だが国際的な認定からは、依然として蚊帳の外だった。
一方いま、こんな現象が増加傾向にあるという。とあるドラッグストアの経営者は「訪日外国人の中に、日本の漢方薬を買い求める客が増えている。免税店の認定を受けていることから英語・中国語を操れるスタッフを配置しているが、彼らの話を聞くと対処療法薬には副作用の懸念がある。その当たりを勘案して・・・ということらしい」とし、さらにこうも言った。「正直その人気ぶりから、日本の伝統治療専門の越境ECを考え始めている。提携できる現地のECサイトに打診を始めている」。
こうした報道や新たな流れに接し、前回の拙稿といささかダブルが「良薬は必ず売れる」と生薬製剤「中将湯」でツムラを起業した津村重舎氏は「天国でどんな思いだろうか」と考えた次第である。（記事：千葉明・記事一覧を見る）