15年度のスマホ・タブレット出荷台数は前年比2.9%増、タブレットは前年割れ=ICT総研

2016年7月6日 11:46

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ICT総研が6日発表したスマートデバイス市場の調査結果によると、2015年度のスマートデバイス出荷台数は、前年比2.9%増の3,794万台だった。

ICT総研が6日発表したスマートデバイス市場の調査結果によると、2015年度のスマートデバイス出荷台数は、前年比2.9%増の3,794万台だった。[写真拡大]

  • スマートデバイスとパソコンの国内出荷台数の推移を示すグラフ。年度:4月~翌年3月、2015年度までは実績値の推計。2016年度以降や予測値。「パソコン」は、デスクトップパソコン、ノートパソコンの合算値。(ICT総研「2016年度 スマートデバイス市場動向調査」より)
  • スマートデバイス出荷台数予測(スマートフォン・タブレット端末の内訳)。年度:4月~翌年3月、2015年度までは実績値の推計。2016年度以降や予測値。「スマートデバイス」には、スマートフォン、タブレット端末が含まれる。(ICT総研「2016年度 スマートデバイス市場動向調査」より)

 ICT総研が6日発表したスマートデバイス(スマートフォンとタブレット端末の総称)市場の調査結果によると、2015年度のスマートデバイス出荷台数は、前年比2.9%増の3,794万台だった。増加率の大きかった2013年度以前と比べると伸び率は鈍化しているが、年度ベースの台数は過去最多を更新した。

 同社によると、内訳ではスマートフォンが4.8%増の2,899万台と増加したのに対して、タブレット端末は2.6%減の895万台と前年割れとなった。タブレット端末は携帯電話キャリアのLTEモデルの販売がやや伸び悩んだことなどが影響し、スマートフォンはMVNO格安SIMの市場が盛り上がってきたことによるSIMフリー端末の増加などが影響したと見られるという。

 今後の見通しについては、一時の急増ペースほどではないものの、フィーチャーフォン(従来型携帯電話)からスマートフォンへの買い替え需要、ノートPCからタブレット端末への買い替え需要は依然として存在しており、スマートデバイスの出荷台数は今後も増加していく見込み。同社は、2016年度は3,800万台、2019年度には4,010万台になると予想している。

 また、スマートデバイスを含むモバイル端末について、インターネットユーザー1,105人にWebアンケート調査を実施したところ、1人あたりのモバイル端末の所有台数は平均1.75台で、2015年度の同調査(平均1.6台)と比べて平均所有台数が増加した。

 所有している端末は、スマートフォンが75.6%で最多となり、フィーチャーフォン(従来型携帯電話)が23.3%、タブレット端末(WiFiモデル)が22.3%で続いた。2015年調査ではスマートフォンが59.9%、フィーチャーフォンが44.7%だったのに対して、所有率の開きが大きくなった。

 タブレット端末の合計(回線付きモデルとWiFiモデルの合計)は30.0%となり、前回の29.7%から僅かに増加した。モバイルノートパソコンの所有率は今回12.7%となっており、前回の15.8%から減少した。

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