「IoTで製品やサービスが変わる」企業は50%超―ガートナー調査

　ガートナー ジャパンは11日、日本企業のIoT（モノのインターネット）への取り組みに関する調査結果を発表した。その結果、IoTにより「自社の製品やサービスそのものが変わる」と回答した企業は52.3%と、半数を超え、多くの企業がIoTによるインパクトを感じていることが明らかとなった。

　一方、IoTについて、企業がどのように取り組んでいるかを質問したところ「企画部門で取りまとめが始まった」が13.2%、「IoTの専門部署やグループができた」が8.5%となり、IoTに関して具体的な推進体制を整備できている企業は全体の1割程度となった。

　今回の結果について、ガートナー ジャパンのリサーチ部門リサーチ ディレクターである池田武史氏は、「今回、多くの日本企業にとって、IoTを実践する体制づくりが急務になっていることが浮き彫りとなった。日本はグローバルに一歩出遅れている感があり、2015年、企業はIoTに関する体制づくりを加速していくべき。」とコメントしている。

　ガートナーでは5月26日～28日、東京都港区の虎ノ門ヒルズ において「ガートナー ITインフラストラクチャ & データセンター サミット 2015」を開催する。このサミットでは、ガートナーの国内外のアナリストが、デジタル・ビジネスの時代に向け、ITインフラの企画、設計、構築、運用に携わるリーダーがなすべきことについて、さまざまな知見を提供する。