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GoogleはAndroidの更新に関する問題をいつまで放置し続けるのか
提供開始からほぼ半年となるAndroid 5.0(Lollipop)だが、Android Developers Webサイトで公表されているプラットフォームバージョンごとのデータによればシェアがまだ10%に届いていないようだ。これについてTom's Hardwareの記事では、GoogleがAndroidの更新に関する問題をこれ以上無視することはできなくなるだろうとの見方を示している(Tom's Hardwareの記事、本家/.)。
このデータは最新の「Playストア」アプリが4月28日~5月4日に収集したもので、Android 5.0のシェアは9%。マイナーアップデートのAndroid 5.1(0.7%)を加えても9.7%にとどまる。一方、Android 4.4(KitKat)のシェアは39.8%となっており、プラットフォームバージョン別では最も多い。Android 4.1.x~4.3(Jelly Bean)のシェアは合計39.2%となっているが、一番新しい4.3のシェアは5.5%と少なく、4.2.x(18.1%)と4.1.x(15.6%)が大半を占める。また、Android 4.0.3~4.0.4(Ice Cream Sandwich)とAndroid 2.3.3~2.3.7(Gingerbread)もそれぞれ5%以上のシェアを保っている。
Androidでは端末メーカーやキャリア独自のカスタマイズが加えられる点がアップデート提供を困難にしており、統一されたアップデートシステムを利用するには端末メーカーにさまざまな制限が課せられる。その結果、フラッグシップモデルでも1年半程度しかアップデートが提供されず、ユーザー数の多いローエンドモデルではほとんどアップデートが提供されないことになり、多くのユーザーが脆弱性の放置された端末を使い続けることになる。端末メーカーではWindowsやその他の新しいOSを導入する動きもあるが、AndroidとiOSが独占している市場に大きな変化をすぐにもたらす可能性は低い。ただし、ユーザーがAndroidのセキュリティーを問題視するようになり、適切にセキュリティーアップデートが提供されるOSへの要求が強くなれば、Google側も放置し続けることはできなくなるだろうとのことだ。 スラッシュドットのコメントを読む | セキュリティセクション | アップグレード | Google | セキュリティ | IT | Android
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