富士通、愛媛大発ベンチャーと農業での植物生体情報活用で協業

　富士通とPLANT DATA JAPAN （PDJ）は8日、施設園芸分野において、光合成活性情報や葉の大きさ・枚数など、様々な植物生体情報に基づいたICT活用による農業の高度化を目指し、共同で事業を推進していくことについて合意したと発表した。

　PDJは、国立大学法人愛媛大学発のベンチャー企業として、愛媛大学農学部 高山弘太郎准教授が開発した植物計測手法を活用した革新的な栽培技術の確立を目指し、2014年より植物生体情報を用いた計測・解析技術提供、コンサルティング、その他各種サービスの提供を開始している。

　今回、両社は施設園芸分野において、植物生体情報の活用が重要なポイントであると捉え、富士通のもつICT技術・ソリューションに、PDJがもつ植物生体情報計測技術、解析技術、それらを活用する知見を融合する。これにより、環境制御と栽培管理を統合的に組み合わせる統合環境制御を目指す。

　具体的には、栽培中の植物生体情報や施設内外の環境情報を計測し可視化する。またそれだけでなく、例えば特定時間帯の気温設定が適正生育の阻害要因であると分析し、自動で改善提案するなど、作物の収量・品質向上のために環境制御するシステムを提供していく。