14年の国内パソコン出荷、前年比1.8%減の1491万台　円安で金額は13%増=MM総研

　MM総研は16日、2014年暦年の国内パソコン出荷実績を調査、結果を発表した。それによると、国内パソコン市場の総出荷台数は前年比1.8%減の1,491万7,000台となった。出荷金額は前年比13.3%増の1兆1,898億円となった。2013年から影響が出ていた円安に伴うパソコン本体価格上昇に加え、年前半のXP特需による供給逼迫から出荷金額は2010年以来の二ケタ増となった。また2年連続の増加となった。

　個人・法人別に市場動向を見ると、個人市場向けの出荷ルートである｢個人系ルート｣は、前年比2%増の580万8,000台となった。企業・官公庁向けのメーカー直販と販売店販売を合計した「法人系ルート」は前年比4.1%減の910万9,000台となった。

　個人向けではXP入れ替え特需が2014年春に集中したことが要因となり増加した。一方法人は、2013年からXP入れ替え特需が発生しており、その反動が下半期から顕著にとなったため減少した。メーカーシェアはNECレノボがシェア27.1%で首位となった。また2位以下の各メーカーではASUSが8位から7位に順位をあげた。

　2015年のパソコン市場は、24%減の1131万5,000台と大幅な減少を見込むという。個人系ルートは15%減の492万5,000万台。法人系ルートは30%減の639万台を見込むとしている。