2014年の国内家電市場、前年比1.2%増の7兆5,400億円= GfKジャパン

　ジーエフケー マーケティングサービス ジャパンは10日、2014年の家電およびIT市場の販売動向を発表した。それによると、2014年の家電小売市場規模は前年比1.2%増の7兆5,400億円となった。

　消費増税、およびWindows XPサポート終了に伴い大規模な駆け込み需要が発生した。4月以降は駆け込み需要の反動がみられたものの通年では前年をやや上回る結果となった。分類別ではIT関連製品、大型・小型の白物家電において金額ベースで前年から伸長がみられた。駆け込み需要期を中心に、比較的高価格帯の製品の販売が好調だったことも寄与したとしている。

　また、家電小売販売額全体におけるインターネット通販の構成比は徐々に拡大しており、2014年は初めて10%を超えたという。スマートフォン経由の販売が増加していることも一因となった。業態別ではインターネット通販専業よりも店頭販売との兼業の方が伸びが大きいとした。

　AV市場をみると、2014年の薄型テレビの販売台数は前年比5%減の579万台となった。こうした状況下、46インチ以上製品の数量構成比は前年の13%から15%に拡大、33～45インチ製品の数量構成比も前年から2%ポイント増加するなど、大画面化が伸展した。4Kテレビは前年の5.5倍の17万台まで拡大した。大画面化や4Kテレビの伸長に加え、中小型製品の価格が上昇に転じたことによって、平均価格は前年から5,000円上昇し63,600円となった。結果、薄型テレビの販売金額は前年比3%増と4年ぶりにプラス成長に転じたとしている。　

　テレコム市場では、2014年の携帯電話は前年比4%減の3,314万台と2年連続のマイナス成長となった。販売台数の78%を占めるに至ったスマートフォンが2,579万台と前年並みの販売台数にとどまったことが影響したとしている。データ通信端末はテザリングの普及によるマイナス影響が底を打ちつつあることや端末のスペックが向上されたことにより、前年比14%増の242万台となった。　

　IT・オフィス市場は、2014年のパソコンは前年比0.3%減の1,581万台となった。市場の3割を占めるリテール市場は数量前年比1%減の506万台となった。個人向けのパソコン需要はスマートフォン、タブレット端末の普及に伴い長期的には減少傾向にあるとみられるが、Windows XPサポート終了が買い替えを喚起したことで大幅な落ち込みには至らなかったという。 タブレット端末は前年比17%増の635万台となった。市場の6割弱を占めるリテール市場は前年比9%増の363万台となった。家電量販店の店頭販売がマイナス成長となる一方、インターネット販売や携帯電話専門店での販売は拡大した。携帯電話専門店は取り扱いブランドとモデルが増え、数量前年比37%増を記録したという。