アルプス電気、三菱化工機、パナソニックなど／本日の注目個別銘柄

<7203> トヨタ 7858 +116買い先行。米雇用統計の上振れを受けて、為替市場ではドル高円安が一段と進行、円安メリットの強い自動車株にはさらに関心が高まる展開になっているようだ。また、クレディ・スイス(CS)では投資判断「アウトパフォーム」を継続で、目標株価を7550円から9250円まで引き上げ。来期以降は本格的な成長局面に移行と評価しているようだ。なお、先週末の報道にあるように、燃料電池車への展開力のスピードアップなども評価対象に。

<6331> 三菱化工機 490 +26買い優勢。トヨタ<7203>が燃料電池車の年産能力を2015年末に現在の3倍程度に引き上げると報じられている。燃料電池車の普及が早まるとの期待から、関連銘柄への関心も再燃する格好に。関連の材料株では最も市場の注目が集まりやすい同社は、短期資金の物色の矛先が向かっているもようだ。オーバル<7727>や岩谷産業<8088>なども上昇が目立っている。

<9603> ＨＩＳ 3155 +245強い動き。先週末に前10月期の決算を発表。営業利益は159億円で前期比34％増益、従来予想の157億円をやや上回る着地となった。また、今期見通しは194億円で同22％増益、ほぼ市場コンセンサス水準となっている。旅行事業やテーマパーク事業がけん引役のもよう。モルガン・スタンレー（MS）では、空運業界の割安成長株として買い推奨の投資判断を継続している。

<6770> アルプス電気 2449 -79さえない。みずほ証券では投資判断を「買い」から「中立」に格下げしている。株価上昇で目標株価に接近していること、テクニカル指標にやや過熱感がみられること、全体的な動きとまでは判断できないが足元でスマホ関連分野の減速を示す動きが一部みられることなどを格下げの背景としている。なお、みずほ証券ではＴＤＫ<6762>の投資判断も「中立」に格下げしている。

<1824> 前田建設工業 938 +58しっかり。野村では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も933円から1050円に引き上げている。採算を重視した受注スタンスの浸透で建設業界は中期的な業績の改善が予想されるほか、同社に関しては、リニア中央新幹線の工事が2015年には発注が本格化すると見られること、空港や有料道路などコンセッションの主要案件が2015 年以降に受託者が決定する可能性など注目テーマも豊富であると指摘している。

<3672> オルトプラス 957 +150ストップ高。ガンホーが先週末に急騰、ゲーム関連の一角には刺激材料にもつながっているようだ。同社に関しては、開発を担当している「サモンナイト メモリーズ」が今月配信予定となっており、新作アプリの予約ランキングで上位となっていることなどを材料視する声もあるようだ。もみ合い上放れに短期資金の追随買いも膨らむ格好へ。

<6141> ＤＭＧ森精機 1640 +95しっかり。ドイツ証券では投資判断を「バイ」、目標株価を1750円としてカバレッジを開始している。国内では更新需要を中心に設備投資が回復期を迎えているほか、海外でも急速な円安進行に伴って新興国メーカーとの価格差が縮小しているようだ。また、世界有数の工作機械メーカーＤＭＧとの提携も徐々に実を結び始めていると指摘。業績、バリュエーション、円安環境や事業提携による今後の企業価値向上の可能性を高評価の背景としている。

<6860> パナソニックデバイス 793 +43上げ目立つ。東海東京では投資判断を新規に「１」、目標株価を1000円としている。中国スマホメーカーの増産投資を受けて業績は好調であり、05-06年にはＰＥＲ20倍超で評価されていたこと、同業のセンサ大手とのバリュエーション比較などから見て、まだ株価の評価余地はあると判断しているようだ。業績は営業2ケタ増益基調が当面継続するものと予想している。

<6752> パナソニック 1563.5 -32さえない。ＪＰモルガン（JPM)）では投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に格下げしている。利益成長の減速感に加えて好材料は大方織り込み済みで上値が限定的とみられること、大規模電池工場の設備投資の負荷から車載電池事業の成長減速やフリーキャッシュフローの減少が見込まれること、バリュエーションが09年以降の最高水準にあることなどを格下げの背景としており、利益確定を勧めたいと指摘へ。

<4471> 三洋化成 848 +52強い動き目立つ。円安、原油安でメリットの大きい銘柄として注目されているようだ。クレディ・スイス（CS）では、カバレッジを行っている中小型株の化学セクターにおいて、円安・ナフサ安でインパクトが最大な銘柄は同社と指摘している。原料ナフサ価格の感応度は、1キロ当たり1000円の下落で、年間4.2億円の利益増加要因と試算しているようだ。円安効果も、前提の102円から10円円安なら、下期10億円の営業利益増加要因と捉えている。《FA》