国内ゴルフ用品市場、震災前の水準まで回復　今後は反動減も

　東日本大震災後に大きく落ち込んだゴルフ関連消費が、持ち直している。矢野経済研究所によると、13年の国内ゴルフ用品出荷市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年比104.6%の2629億円。富裕層を中心に消費マインドの改善もあり、市場は震災前のレベルを回復した。一方、14年の市場規模は前年比98.3%に減少すると見られている。消費増税の影響や、ゴルフ用品の過剰供給の反動減があらわになるとの見方もあるようだ。

　13年はゴルフシューズやウエアよりも、クラブの売り上げが好調だった。ウッドの国内出荷市場は、数量ベースで前年比113.3%と大幅増。金額ベースでも前年比110.8%の473億円となった。12年から続く「飛距離訴求型フェアウェイウッド」の人気により、数量・金額とも2ケタ成長を記録している。ただ、人気が一巡したにも関わらず、商品が過剰供給されている側面もある。14年は数量ベースで前年比95.8%となる見込みだ。ユーティリティクラブについてもウッドと同様、13年は大幅な売上増を記録したが、14年はマイナスに転じると予測される。需要が回復しているとは言い難い状況だ。アイアン、パターも今後は厳しい。

　ゴルフクラブよりも回復が遅れているのは、ボールやシューズ、ウエア類だ。ラウンドボールは数量こそプラスだったものの、金額ベースで微減。シューズは高付加価値商品の売れ行きがよく、13年の出荷数量は前年比102.7%と増加したが、実需要を伴わない一部メーカーの出荷によって底上げされていた側面が強い。14年は反動減が予測され、金額ベースで前年比9割まで減少する見込みだ。ウエアも厳しい。13年は5年ぶりのプラスとなったが、本格的な需要回復とは言い難い。全体を通して、ゴルフ用品の「メーカー出荷額」こそ増えているものの、商品は過剰供給なのが実情だ。価格競争に加えて消費増税の影響もあり、14年は全てのカテゴリで減少が見込まれる。(編集担当:北条かや)

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