日立マクセル、安永、ソースネクストなど／本日の注目個別銘柄

<6810> 日立マクセル 1790 本日東証1部に新規上場。公開価格2070円を4.8％下回る1971円で初値をつけ、その後も見切り売りが嵩み、一時は1762円まで下げる場面が見られている。電池関連銘柄に関心が高まっていることなどは追い風と見られたが、売買ボリュームが低下している中での公開規模の大きさは荷もたれ感につながる状況に。再上場銘柄であることもディスプレミアムとされているようだ。

<6503> 三菱電機 1147 +34買い優勢。これまで未定としていた期末配当金を11円にすると発表、年間配当金は17円になる。前期実績は11円であり、想定以上の増配幅としてポジティブに捉える動きが先行。配当利回りは高水準でないものの、株主還元強化に向けた方向性などを評価する格好に。なお、17円配当は08.3期の13円を超えて、過去最高水準に達するようだ。

<6366> 千代田化工建設 1397 -40伸び悩みマイナス圏に。米ＬＮＧ基地を米国企業と共同受注の見通しと伝わっている。受注総額は約6000億円のようだ。大型受注ではあるが、この「キャメロンＬＮＧ」の受注獲得は大方織り込まれていたとみられる。また、6000億円の半分3000億円が同社受注分と想定されるが、一部では4000-5000億円規模が想定されていたもようで、ややネガティブ視する動きも。

<4324> 電通 3850 +200強い動きが目立つ。メリルリンチ（ＭＬ）では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も4400円から5000円に引き上げている。業績予想の上方修正に伴い、株価水準の割安感が強まったと指摘している。多くの日本企業は消費増税後も、広告という先行投資を萎縮なく続けることが見えてきたとしている。また、広告代理店業界は大手の寡占が進んでいるとも。

<4183> 三井化学 256 +3反発。来期の営業利益が今期予想比4割増の350億円程度になるもようと報じられている。高付加価値製品群の販売拡大が背景に。また、今期に関しても、従来計画を若干上振れる可能性とも。市場コンセンサスは360億円程度であるため、インパクトは限定的であるものの、現段階で来期の大幅増益見通しが展望できる点には安心感も強まりやすい。

<6301> コマツ 2056 -18さえない。ＵＢＳでは投資判断「セル」、目標株価1800円を継続している。今期は会社計画を上回るとみているが、来期は建設機械・車両の国内需要落ち込み、鉱山機械の売上減や利益率低下を予想、営業減益に転じると見ている。また、再来期の業績予想を下方修正、連続減益基調が続くと予想している。業績の伸び悩み継続懸念から、全体株高の流れには乗り切れず。

<7956> ピジョン 4405 +205買い優勢。バークレイズでは投資判断を「イコールウェイト」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も4600円から5300円に引き上げている。ターゲット人口の増加に伴う顧客数の増加、主力の哺乳瓶の高価格帯シフトなどを背景に中国では既存製品が好調、今後も中国をけん引役に高い収益成長が続くと予想している。一方で、株価の割安感はカバレッジ内で比較的低い水準にあると指摘。

<3202> 大東紡 73 +5人気化。来期営業利益は5億円弱、今期予想比4割増益になる見通しとの観測報道が伝わっている。寝具の受注が伸びるほか、商業施設のテナント入れ替えで利益率が改善するもよう。四季報予想の3.5億円などを大幅に上回る格好となっており、短期資金中心に関心が高まる方向へ。会社計画線通りの今期業績観測も買い安心感を強めさせる。

<7271> 安永 550 +80ストップ高比例配分。シリケイド系熱電変換材料・発電素子を開発、4月から研究開発向け製品の販売を開始と発表、熱電発電市場への進出が期待材料視される状況に。熱電変換技術は、排熱から電気エネルギーを回収できるようにするもの。また、経済産業省の「未利用熱エネルギー革新的活用技術研究所」プロジェクトの研究開発の委託先として組織された組合の組合員として、同プロジェクトに参画することになったとも発表。

<4344> ソースネクスト 776 +100ストップ高。マネーフォワードとの業務提携を発表、今後のシナジー効果を期待する動きが優勢になっている。提携の第1弾として、ドコモ<9437>の「スゴ得コンテンツ」において、マネーフォワード社の保有する家計簿アプリ、「どこでも家計簿」と「マネーフォワード for スゴ得」の提供を開始へ。

<1824> 前田建設 625 +37反発。前日にはＵＢＳが投資判断を「セル」から「ニュートラル」に格上げ、目標株価も600円から660円に引き上げへ。土木工事が主体であり、経済政策の柱の一つである老朽化した公共インフラの更新は収益機会の拡大を意味すると指摘。また、準大手ゼネコンの中では比較的高い利益率を維持しているとも。なお、ＵＢＳのほかでも、先週もクレディ・スイス（ＣＳ）やシティなどで建設各社の評価を引き上げており、建設業界には見直しの動きが強まってきている状況。

<4922> コーセー 3150 +60買い先行。米化粧品会社のタルトを買収すると発表、買収額は約135億円の見込みとされている。販売地域の拡大に向けた積極展開を評価する動きが先行へ。買収金額に割高感は乏しいほか、来期にも営業利益への寄与が見込めることなどはポジティブに捉えられているようだ。なお、モルガン・スタンレー（ＭＳ）では、成熟市場である米国での買収であり、その後の成長への過度な期待は持ちにくいなど、一概にポジティブとも言い切れないと指摘している。《FA》