ソニー、スター精密、ＩＴＨＤなど／本日の注目個別銘柄

<6758> ソニー 1894 +69買い先行。ＣＥＳで発表されている内容が好感される状況となっている。プレステ４は販売計画の上方修正が視野に入るとされているほか、スマホ販売を2年間で倍増させる、電池ビジネスは安定した拡大を目指すなどとの社長コメントが伝わっている。足元では民生エレクの中でも出遅れ感が目立っており、見直しの流れにもつながる格好のようだ。

<9983> ファーストリテ 39800 -1550反落。本日、第1四半期の決算発表を予定しており、警戒感が先行する形になっている。会社側の上半期既存店増収率計画は、前年同期比2.5％増のもようだが、9月は前年同月比4.4％増、10月は同13.8％減、11月は同7.7％増の推移となっており、上振れ期待などは乏しい状況。また、粗利益率の悪化傾向も続いているとの見方が多いようであり、決算発表を機に、割高なバリュエーション水準の調整が進むとの見方にも。

<7751> キヤノン 3265 -65売り先行。前12月期営業利益は前期比でほぼ横ばいの3200億円程度となり、従来予想の3600億円を下回ったもようとの観測報道が伝わっている。デジカメの販売が想定以上に落ち込んでいるようだ。市場コンセンサスも会社計画並みであったとみられる。円安効果への期待値など低下する方向に。また、今期予想は3400億円前後になりそうと伝わっているが、こちらも市場想定を下回るレベルとなっている。

<4901> 富士フイルム 3085 +117しっかり。政府では、対性ウイルスに効果がある新薬「Ｔ−705」を備蓄する方針を固めたと伝わっている。Ｔ−705はグループ会社である富山化学が開発したインフルエンザ治療薬であり、今春にも製造販売が承認される見通しのもよう。短期的な業績インパクトは限定的とみられるが、インフルエンザ関連としての位置づけの高まりなども期待材料視される展開に。

<5214> 日本電気硝子 533 -18さえない。シティでは投資判断を「２」から「３」に格下げ、目標株価も560円から490円に引き下げている。直近は安定的に推移してきた液晶ガラスの価格だが、今1-3月期以降は再び下落率が拡大と予想している。台湾パネルメーカー向けシェア争いを発端に、再び値下げ競争に陥るリスクが高まりつつあると考えているもよう。液晶ガラスの収益悪化の影響が大きいことを格下げの背景と。

<6326> クボタ 1747 +36買い優勢。ドイツ証券では投資判断を「ホールド」から「バイ」に格上げ、目標株価も1530円から2200円にまで引き上げている。機械事業での販売好調に円安メリットが寄与、過去最高益更新に向けた順調な進捗を見せているとの評価。事業環境が力強さを欠く中、市場期待を上回る利益創出力を示していると指摘している。主力の農業機械は今後もグローバルでの成長産業と位置づけている。

<8263> ダイエー 329 -26大幅安。前日に第3四半期の決算を発表、営業損益は79億円の赤字となり、前年同期比で33億円の赤字幅拡大へ。通期予想は10億円の黒字から60億円の赤字に下方修正している。高採算の季節品不振や値下げによる粗利益率の低下が主因となっているもよう。イオン<8267>の子会社になった後も収益の改善が進まず、失望売りが優勢になっている。

<3003> ヒューリック 1441 -102売り先行。クレディ・スイス（ＣＳ）では投資判断を新規に「アンダーパフォーム」、目標株価を1400円としている。株価バリュエーションが競合企業より割高であるとの評価。今12月期の会社計画が発表された後に、株価は成長性の鈍化を織り込んでいくとみている。ＥＢＩＴＤＡの成長率ピークは前12月期と予想、来期の15.12月期は営業減益を予想している。

<7718> スター精密 1365 +125大幅続伸。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は12.7億円で前年同期比12.7％減益、通期計画は25億円で前期比58.3％増益であり、進捗率は低い状況となっている。ただ、9-11月期をみると、7.7億円で約3倍の水準となっており急回復する格好に。加えて、受注面では工作機械を中心に計画を上振れているもよう。会社計画達成確度は高いとの見方にも。

<3626> ＩＴＨＤ 1543 -132朝方から下げが目立つ展開に。特に目立った材料は観測されていないが、再度、不採算案件に対する警戒感が強まっているとの見方も。第2四半期には一旦抑制された不採算だが、第3四半期に入って再度拡大しているとの指摘が、一部で観測されているもよう。株価の上昇基調が足元まで続いていたため、利食い売りのきっかけにつながる格好へ。

<1820> 西松建設 353 +17続伸と強い動き。東海東京ではレーティングを新規に「１」と格付けしている。受注環境が改善していること、トンネルなど大型の土木工事を得意としていること、収益が本格回復局面に入ってきていること、ＰＢＲ水準に割安感が強いことなどを高評価の背景としている。今期営業利益は会社計画30億円に対して40億円と予想、15.3期は8割超、16.3期は5割超の増益基調を続けると見ているようだ。《FA》