ソフトバンク、ＦＤＫ、東京特殊電線など／本日の注目個別銘柄

<9984> ソフトバンク 8920 +40小幅高。本日は目標株価引き上げの動きが相次いで観測されている。野村では目標株価を10420円にまで引き上げ、昨年冬の携帯商戦でも順調に純増を確保したもようと指摘している。メリルリンチ（ＭＬ）では目標株価を11280円にまで引き上げ、アリババの想定時価総額を1300億ドルから1550億ドルに変更したことが背景のもよう。

<9983> ファストリテ 40500 -400売り先行。前日に12月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比1.1％増と2ヶ月連続での前年比プラスとなったが、上半期の会社計画は同2.5％増であり、やや下振れたとの見方が多いもよう。また、注目されている粗利益率も計画を下回っているようだ。明後日には決算発表も予定されており、警戒感はさらに高まる状況にもなっているようだ。

<3046> ＪＩＮ 4790 +235大幅上昇。前日に12月の月次動向を発表、既存店売上高は前年同月比26.3％減、前月に続いて2割強の大幅マイナスとなっている。ただ、低調推移は想定線として、短期的な悪材料出尽くし感も強まる格好のようだ。マッコーリーでは投資判断を新規に「アウトパフォーム」格付け、目標株価を6660円としているもようで、強気材料の一因にも。

<4185> ＪＳＲ 1994 -46売り優勢。ＵＢＳでは投資判断を「ニュートラル」から「セル」に格下げ、売り材料と捉えられている。目標株価は1900円を継続のもよう。第3四半期までの進捗から会社計画未達が濃厚になるとみられ、株価はネガティブな反応を示すとみているようだ。来期の大幅増益といったコンセンサス予想は今後切り下がっていく可能性が高いと。

<6496> 中北製作所 600 +85ストップ高で寄り付く。前日に業績予想の上方修正を発表、上半期営業利益は従来予想の3.25億円から6.55億円、前年同期比2倍の水準に、通期では6.5億円から9.8億円、前期比67％増益の水準にそれぞれ上方修正している。船用関連の売上上振れなどが上方修正の要因に。第1四半期までの進捗から上振れ期待はあったものの、業績変化率の高さなど改めて見直し材料に。

<6955> ＦＤＫ 155 +42急伸。前日は電池関連物色の流れに乗って急伸したが、本日は厚さが0.42ミリの超薄型のリチウム電池を開発したと報じられ一段高の展開となっている。ディスプレーを搭載したクレジットカードなどに組み込んで電源として使う需要を開拓するもよう。15年度には7億円程度の売上を目指すもようだ。新材料の表面化を受け、短期資金の関心は一段と高まる状況に。

<5807> 東京特殊電線 163 +17急伸で上昇率トップ。特に目立った材料は観測されないが、古河電工<5801>系の一角として思惑買いの流れが波及しているもよう。昨年末にかけて藤倉ゴム<5121>が急騰、同じフジクラ<5803>系の藤倉化成<4620>が昨日は急伸となっている。藤倉ゴムと同様にマグネシウム電池関連として急騰している古河電池<6937>が古河電工系であるため、同系列銘柄として短期資金の関心が高まっている。

<9204> スカイマーク 413 +25大幅続伸。前日には年末年始の輸送実績を公表している。提供座席数の増加なども背景に、総搭乗者数は前年同期比で11.3％増となっているもよう。加えて、同社はＪＰＸ日経400構成銘柄となっている。昨日も同構成銘柄の中で時価総額が低い銘柄は軒並み高の展開、最も時価総額が小さい部類である同社などには関心も高まりやすい状況と見られる。

<4540> ツムラ 2654 -113軟調。野村では投資判断「セル」継続で、目標株価を2400円から2300円に引き下げている。今期の売上見通し、中国での生薬価格高騰の影響を考慮して来期以降の利益見通しをそれぞれ減額しているもよう。一方で必要な成長投資は大きく、中期的なフリーキャッシュフローの低迷は深刻さを増していると指摘。来期営業利益は216億円と今期に続いての減益を予想している。

<6440> ＪＵＫＩ 240 +3続伸で連日の昨年来高値を更新、一時は2011年の戻り高値も更新している。一部の証券紙で取り上げられており、個人投資家の関心が高まる格好のようだ。縫製業界の「最後のフロンティア」とされるミャンマーにおいて、進出している日系工業用ミシンメーカーで推定シェア１位とされているもようであり、今後の展開力に期待とされているようだ。

<6501> 日立 825 +5前日に続いて逆行高の展開に。今年の期待銘柄の一角として年初から注目度が高まる格好に。ＪＰモルガン（ＪＰＭ）では、精密・製造装置・産業電機セクターの中で同社をトップ推奨としている。バリュエーションの割安感、BtoBビジネスが収益の源泉となっていること、日立スマートトランスフォメーションによるコスト削減の持続的な実現を評価。15年度営業利益7000億円達成の確実性は高まりつつあると指摘している。《FA》