野村総研、NOSQLデータベース「MongoDB」のサポートサービスを提供開始

　野村総合研究所は10日、ソフトウェア提供元の米MongoDBと連携し、オープンソースのNOSQLデータベース「MongoDB（モンゴデービー）」のサポートサービスを開始すると発表した。今後3年間で、30社へのサービス提供を見込む。

　今回のサポートサービスは、MongoDBそのものの問題解決だけではなく、MongoDBと接続するWebサーバやアプリケーションサーバとの連携など、トータルなサポートサービスを提供するという。サポートは日本語で、24時間365日対応する。

　近年、企業ではビッグデータの活用が進み、非定型で大量なデータの整理と、効果的な分析が求められている。これに対し、従来のRDB（リレーショナルデータベース）では、非定型のデータを扱えない、容易にデータ容量を増やせない、といった課題があった。

　これらの問題を解決するため、SQLを用いない「NOSQL」データベースの利用が期待されている。「MongoDB」は「NOSQL」の中でも、機能が豊富なデータフォーマットを柔軟に扱えることや、データ容量の拡張が容易であることから米国では「NOSQL」のリーダ的存在となっている。

　日本でもWebサイト、ソーシャルゲーム、大容量データ解析などで既に「MongoDB」の導入や利用が進んでいるが、導入時やトラブル等の発生時におけるサポートに関する不安が、「MongoDB」を採用する上で障壁となっていたという。