日立、ネットワークロボット技術を活用した「調査モニタリングシステム」を開発

　日立製作所は18日、災害現場などすぐに人が立ち入ることができない環境下において現場の状況を把握し、その後の復旧や救助を迅速に進められるためのシステム「調査モニタリングシステム」を開発したと発表した。

　同システムは、現場の図面など二次元マップの情報をもとに、VHF帯の無線を利用して遠隔操作する3台のロボットにより得た現場の各種センサー情報を「空間台帳」のデータに対し更新することで、災害現場の状態マップを作成していくもの。同システムにより作成されたマップにより、災害現場の状況が詳細に把握できるほか、その後の復旧に向けた作業計画の作成やロボットによる復旧作業の実現などに活用できる。

　なお、同システムは、多地点で複数のロボットなどがネットワークを介して連携するネットワークロボット技術の研究開発である総務省の平成21年度からの委託研究「ライフサポート型ロボット技術に関する研究開発」と、東日本大震災への復興支援を目的とした平成23年度の第三次補正事業において追加された研究において、ロボットの無線による遠隔操作と空間台帳の作成技術の開発とその実証で得られた成果を活用したもの。

　同システムに活用するモニタリングロボットシステムは、日立GEニュークリア・エナジーが調達した。また、このモニタリングロボットシステムは、日立のワイヤレスインフォ統括本部で開発した、VHF帯にてロボットを遠隔操作するための無線通信モジュールを搭載している。

　今後日立は、同社グループの総合力を活かして開発した同システムを、東日本大震災により人が立ち入ることができない災害現場の復旧に向けた支援策の一つとして活用できるよう、関係機関や電力会社などと協力して現場で実証試験を実施するための提案を行うことにあわせ、運転操作員の訓練などを進めていく。