三菱重工が新会社「三菱重工マシナリーテクノロジー」を発足

　三菱重工が、搬送システム事業やゴム・タイヤ機械事業などを担う新会社「三菱重工マシナリーテクノロジー株式会社」を発足させると発表。同社とグループ会社に分散していた諸機能を統合、重複業務を廃して、スピーディで効率的な事業の展開を目指すべく、同社機械・鉄構事業本部の当該事業と、既存グループ会社3社とを統合し、資本金10億円、従業員数約800人の同社100%出資会社を発足させる。三菱重工及びグループ会社3社は、昨年11月に新会社設立の方針を決定、今年2月に吸収合併契約を締結していた。

　新会社は、機械・鉄構事業本部の当該事業を会社分割により当社100%出資子会社のエムイーシーエンジニアリングサービス(MEC)に承継させると同時に、広島菱重エンジニアリングとリョーセンエンジニアズを統合して発足、商号を変更して営業を開始する。本社を広島市西区に構え、搬送システム、ゴム・タイヤ機械のほか、製鉄機械上流設備、化学機械、その他製品の販売・設計・製作から据付・アフターサービスまでを手掛けるとのこと。

　MECは搬送システムのアフターサービスを中心に制御系製品や海洋関連製品などを営んできたエンジニアリング企業。また、広島菱重エンジニアリングはゴム・タイヤ機械や大型製缶品の溶接・組立などを、リョーセンエンジニアズは搬送システムなどの詳細設計や構造設計などをそれぞれ手掛けてきた企業で、いずれも三菱重工の100%出資子会社。新会社では、搬送システムやゴム・タイヤ機械の生産の海外シフトを推進する一方、国内は営業・エンジニアリングの拠点として体制を強化。また、製鉄機械上流設備は開発に注力し、関連装置の製品化を加速。化学機械は設計強化を実現して、大型の化学機械や熱交換器の製造を拡大していくという。

　今回、三菱重工から分離される搬送システム事業やゴム・タイヤ機械事業を含む機械・鉄構事業は、第3四半期の決算では、売上対前年比1605億円減、102億円の減益となっている。増収若しくは増益を保つ他のセグメントとは対象的な、減収減益である。しかしこの数字には、好調なコンプレッサ事業も含まれている為、他の事業に関しての再構築が急務となっていた。新会社発足は、この再構築を成功させる一手となるのであろうか。