震災後、変化を遂げた住宅への意識

　東日本大震災から半年。住まいに対する消費者の意識も大きく変化を遂げた。

　8月に住宅金融支援機構が行ったアンケート調査によると、住宅取得時に特に重視するものとして、耐震性・立地(災害などに対する安全性)・省エネ性能・耐久性が震災前と比べて高い割合で上昇しており、耐震性能・省エネ性能重視への対応として、コストアップしてでも性能を高めたいとしている人達が実に9割以上となっている。価格・費用を重視する割合は逆に10%以上減少しており、震災が残した教訓という形で消費者の意識が大きく変化したことが分かる。

　コストアップしてでも高めたい耐震性能・省エネ性能をクローズアップしてみると、耐震性能では"耐震等級2以上などの住まいにする""地盤調査・地盤改良工事を行いたい""免震構造の住宅にしたい"が上位を占め、一方の省エネ性能に関しては"太陽光発電設備の設置"が高い割合を示した。

　住宅メーカー各社も震災前からこういった関連の商品は持っていたが、一層高まる声に対して、さらなる対応商品の開発や準備を行い、迅速に応えられるような動きを見せている。

　大和ハウスは「xevo(ジーヴォ)」で、外張り断熱をはじめとする構造と"耐震""制震""免震"を選べる「ディークト」という地震対策システムを採用し、省エネ性能を高め、地震対策を備える家として販売している。また、積水ハウスは環境配慮型住宅「グリーンファースト」において、地震の動エネルギーを吸収する「シーカス」をはじめとする独自の地震対策技術を採用し、太陽光発電システムもしくは燃料電池を搭載する省エネ・創エネ対策の住まいを提案する。他の住宅メーカーも同様に地震対策・省エネ性能の高い住まいを市場に投入している。

　このような消費者の意識変化は新築の戸建住宅に留まらず、リフォーム市場や家電量販店での小規模な太陽光発電システムの販売・購入など、関連する市場への好影響も出始めており、住宅市場を含めその動向が注目されている。