オプティム提供サービス向けID管理基盤「OPTiM ID+」、Oktaの「Okta Integration Network」に登録
配信日時: 2022-03-10 15:15:00
AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、Okta Japan株式会社※1(以下 Okta)が運営し、アイデンティティ管理・認証基盤プラットフォーム「Okta Identity Cloud」と事前連携する、7,300以上のアプリテンプレート群「Okta Integration Network」(以下 OIN)に、オプティム提供サービス※2向けID管理基盤「OPTiM ID+」が登録されたことを発表します。
今回、「OPTiM ID+」がOINに登録されたことにより、「Okta Identity Cloud」を利用する組織や企業のIT管理者は、「OPTiM ID+」とのSAML認証方式によるシングルサインオンの設定作業を数クリックで迅速に設定がおこなえるため、オプティムが提供するさまざまなサービスにスムーズにアクセスできるようになります。
組織や企業が業務で利用するクラウド型アプリの導入数が増えており、利用者への迅速なアプリ展開と安全なアクセスを提供することがIT管理者に求められています。OINへの登録により、IT管理者は、アプリをシングルサインオンに追加する作業時間のスピードと効率を大幅に向上することができます。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/301309/LL_img_301309_1.png
オプティム提供サービス向けID管理基盤「OPTiM ID+」、Oktaの「Okta Integration Network」に登録
■Oktaについて
Oktaは、すべての人のアイデンティティとアクセスを安全に管理するベンダーニュートラルなサービスプロバイダーです。Oktaが提供するプラットフォーム「Okta Identity Cloud」により、クラウド、オンプレミスを問わず、適切な人に適切なテクノロジーを適切なタイミングで安全に利用できるようにします。7,300以上のアプリケーションとの事前連携が完了している「Okta Integration Network」を活用して、あらゆる人や組織にシンプルかつ安全なアクセスを提供し、お客様の潜在能力を最大限発揮できるように支援します。
OktaのWebサイトはこちら
https://www.okta.com/jp/
■「OPTiM ID+」について
「OPTiM ID+」は、オプティムが提供する各種サービスの共通IDとして実績のある「OPTiM ID」を拡張し、お客様がご利用している認証基盤サービスからオプティムが提供するサービスへのシングルサインオンを実現するサービスです。詳細は以下のWebサイトをご確認ください。
「OPTiM ID+」製品情報
https://www.optim.co.jp/optim-id-plus/
※1 本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:渡邉 崇
※2 一部のサービスを除きます。
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
~Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な~
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 : https://www.optim.co.jp/services
Facebookページ: https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ : https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 : 株式会社オプティム
上場市場 : 東京証券取引所市場第一部
証券コード : 3694
URL : https://www.optim.co.jp/
OPTiM SAGA(佐賀本店) : 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
OPTiM TOKYO(東京本社): 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
OPTiM KOBE : 兵庫県神戸市中央区小野柄通7丁目1番1号 日本生命三宮駅前ビル11階
代表者 : 菅谷 俊二
主要株主 : 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士フイルムビジネスイノベーション株式会社
設立 : 2000年6月
資本金 : 444百万円
主要取引先:
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士フイルムビジネスイノベーション株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)
事業内容:
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
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プレスリリース提供元:@Press
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