ブレインパッド、日産自動車の研究開発部門のデータ活用・人材育成を支援

プレスリリース発表元企業:株式会社ブレインパッド

配信日時: 2021-07-28 15:30:00

イメージ画像(日産自動車のDX人材育成支援)

株式会社ブレインパッドは、日産自動車株式会社の研究開発部門に所属する全従業員を対象に、データ活用人材の育成プログラム(イーラーニング)を提供したことを発表いたします。
日産自動車は、本プログラムによる人材育成を通じて、自動運転など新しい製品・サービスの開発競争が加速する自動車産業に求められるデータサイエンススキルを向上させ、研究開発における競争力を高めていくことを目的としています。
ブレインパッドは、これまで大手企業・メガバンクや官公庁に選ばれた5万人超のデータ活用人材の育成支援実績をもとに、日産自動車が考えるDX・データ活用を推進するための人材育成を支援してまいります。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/269173/img_269173_1.jpg
日本の自動車産業は、コロナ禍以降の経済回復の牽引役として存在感を増す中で「100年に一度の変革期」にあるとも言われ、自動化、コネクテッド、シェアリングなどをキーワードに、先進技術を用いた新たな製品・サービスの開発競争が加速しています。
これらのキーワードと共に急速な技術変革が進む自動車産業にとって、その礎となるデータを分析・活用して付加価値に変える人材は不可欠であり、日産自動車は、研究開発部門に所属する全従業員のデータサイエンススキルを向上し、研究開発における効率性の向上や、技術開発のさらなる高度化と開発現場での実践力を進化させるための取り組みを、ブレインパッドとともに開始しました。
ブレインパッドは、品質の高いプログラムを研究開発部門の全従業員に漏れなく届けるため、自動車産業の研究開発で必要となる学習項目の追加や、実業務での利用がイメージしやすい事例やデータを用いるなど、日産自動車専用にカスタマイズしたイーラーニングカリキュラムを開発いたしました。このカリキュラムは、ブレインパッドが創業来さまざまな業種に提供してきたデータ活用ノウハウと自社内で実施してきた人材育成プログラムに、日産自動車の研究開発部門の知見を取り入れた実践的な内容としております。

今後もブレインパッドは、「企業のDX推進パートナー」として、データ活用・分析の実績とノウハウを凝縮した実践に役立つ人材育成プログラムを広くさまざまな業界に提供することで、本質的なDXの実現による日本の競争力強化に貢献してまいります。


■ご参考情報
●「データ活用人材育成サービス」について https://school.brainpad.co.jp/
データ活用人材を目指す方々がデータ活用・分析を行うためのコアスキルを形成し、その後も継続して学ぶことができる実践的な人材育成プログラムです。企業向け研修のほか、「これからはじめるデータサイエンス入門」、「SQLによる集計・分析」、「現場で活かせる統計解析実践」、「機械学習による問題解決実践」、「Pythonではじめるディープラーニング実践」の5つの公開講座(データサイエンティスト入門研修)をご用意しており、これらにはブレインパッドが幅広い業種に提供してきたデータ活用・分析サービスの実績とノウハウが凝縮されています。サービス開始以降、公開講座では累計550社(1,600名以上)、企業研修では累計60社(49,000名以上)への提供実績があります。

●日産自動車株式会社について https://www.nissan-global.com/JP/
本社所在地:神奈川県横浜市西区高島一丁目1番1号
創業:1933年12月26日
代表者:代表執行役社長兼最高経営責任者 内田 誠
資本金:6,058億13百万円(2020年3月現在)
従業員数:136,134名(連結、2020年3月現在)

●株式会社ブレインパッドについて https://www.brainpad.co.jp/
(東京証券取引所 市場第一部:証券コード 3655)
本社所在地:東京都港区白金台3-2-10 白金台ビル
設立:2004年3月
代表者:代表取締役社長 草野 隆史
資本金:597百万円(2021年3月31日現在)
従業員数:385名(連結、2021年3月31日現在)
事業内容:企業の経営改善を支援するビッグデータ活用サービス、デジタルマーケティングサービス

■お問い合わせ先
●製品・サービスに関するお問い合わせ
株式会社ブレインパッド
TEL:03-6721-7002
お問い合わせフォーム:https://go.pardot.com/l/391552/2017-08-18/6gqfjs


*本ニュースリリースに記載されている会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
*本ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。

以上


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