お金に関する教養を学べて金融のプロに無料で相談できるスマホアプリ「Lyfe」の提供を2021年6月22日から開始

プレスリリース発表元企業:デフィデ株式会社

配信日時: 2021-06-22 09:30:00

オンラインセミナー

ライフプランシミュレーション

27タイトルの動画コンテンツ

デフィデ株式会社(所在地:東京都千代田区、代表取締役:山本 哲也)は、オンライン動画やセミナーを通じてお金に関する教養が学べ、1on1のオンライン会議やチャット型式のダイレクトトークにて金融プロフェッショナルに無料で相談できるスマホアプリ「Lyfe (ライフ)」の提供を2021年6月22日から開始します。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/261003/LL_img_261003_1.png
オンラインセミナー

【サービス概要】
Lyfe(ライフ)は、「あなたの未来の生活が素晴らしいものであるように!(Live for Your Future, Extraordinary)」のテーマのもと、人生100年時代のあらゆるライフイベントに関わるお金に関する教養を27テーマの動画コンテンツやオンラインセミナーで養えます。さらにライフステージで抱える課題や不安を金融専門家へ直接相談できる事に加えて、具体的な金融施策の提案が受けられる、ユーザーと金融専門家がスマートフォンで垂直統合されたコミュニティ・サービスです。
Lyfeでは豊富な動画コンテンツやセミナーに加えて、IFAと呼ばれる独立系フィナンシャル・アドバイザー(FA)、企業に属するFA、フィナンシャルプランナーなど金融に関するエキスパートが多数登録しています。いつでも、どこからでもご利用者の皆様の相談に応じて金融専門家からの提案を受けることが可能です。
1on1のテレビ会議を通じての専門家からのアドバイスは、ゴールベースのライフプランシミュレーションにより、ご利用者の人生100年のライフイベントに応じた資金ニーズが簡単に見える化。お客様の資産運用、住宅ローン、教育ローン、老後資金他、新しいライフプランの伴走者として金融専門家がLyfeを通じてサポートします。
金融専門家としてIFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)やFA(フィナンシャルプランナー)各社の参画。及び金融知識に関する著作やサイトでの情報発信される著名な講師による動画コンテンツを提供します。


【背景と課題】
日本の家計における金融資産の多くは現預金が中心となっています。家計が中長期的に資産形成を実現するためには、貯蓄から資産形成へのリテラシー改革が重要な課題です。
わが国においては金融、特に資産形成に関する教育が欧米諸国と比較して乏しいという課題があります。Lyfeを通じて金融リテラシーの向上と金融市場の発展に貢献します。


【Lyfe 主な特徴】
・多種多様なお金に関する教養オンラインセミナーや動画コンテンツを提供
・毎月各種27のテーマで動画コンテンツを配信
・金融プロフェッショナルにダイレクトトーク、掲示板を通じて相談
・1on1のテレビ会議で金融プロフェッショナルから各種提案
・ライフプランシミュレーションで人生100年時代のお金の見える化


【お金の教養コンテンツ動画一例】
・NISA、つみたてNISAをどのように使うか
・投資信託の仕組みと種類
・旅立ちの扉~ライフデザインとは(導入部)~
・退職金運用を成功に導く2つのポイント
・ライフプランニングと資産運用法
・[REIT]基礎知識
・相続贈与について
・教育資金準備
以上、全てスマートフォン一つでいつでもどこからでも無料でご利用いただけます


○スマートフォンアプリダウンロード
iOS: https://apps.apple.com/jp/app/id1530315191?mt=8
iOS 12以上

Android: https://play.google.com/store/apps/details?id=com.defide_ix.android.lyfe
Android 7以上

○Lyfe公式サイト
https://lyfe.jp/

○Lyfe 問い合わせフォーム
https://lyfe.jp/user/contact/


■会社概要
商号 : デフィデ株式会社
所在地 : 〒100-0005 東京都千代田区丸の内3-3-1 新東京ビル
代表者 : 代表取締役 山本 哲也
事業内容: DX戦略コンサルティング、AI/IoT開発、FinTechサービス、
アジャイル開発、クラウドシステム/スマホアプリ開発
URL : https://www.defide-ix.com/


※ Lyfeはデフィデ株式会社の登録商標です。(登録商標:6248342)
※ Lyfeは、特許出願中です。(特願 2020-112332)


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プレスリリース提供元:@Press