ザ・エコノミスト・グループと日本財団が 海洋環境保全に向けた新たなイニチアチブ「Back to Blue」を創設

ザ・エコノミスト・グループと日本財団は、2021年3月3日、第8回ワールド・オーシャン・サミットにおいて、新たなイニシアチブ「Back to Blue (バック・トゥ・ブルー)」の創設を発表しました。

Back to Blueでは、まずは海洋生物や生態系、ひいては人間の健康にも被害を及ぼしている海洋プラスチック、化学汚染といった目に見えない海洋汚染に焦点を当て、2024年までの3年間、深刻化する海洋課題に共同で取り組みます。Back to Blueが行った世界海洋アンケート調査※でも、世界の二大関心事はプラスチック汚染（回答者の59.6％）と化学物質汚染（39.1％）、次いで気候変動（31.1％）であることが明らかとなり、これら調査を参考にしながら、現在具体的な実施策を構築しています。

ザ・エコノミスト・グループは「ワールド・オーシャン・イニシアチブ」および「ワールド・オーシャン・サミット」の開催を通じ海洋が直面する最大の課題について、数多くの世界規模のディスカッションをけん引してきました。日本財団は、海洋専門家の人材育成とネットワーク構築、分野横断的な研究支援など幅広いプログラムを通じ、海洋科学と海洋環境の保全の分野で世界をリードしてきました。このように異なる角度から世界の海のために取り組んできた二つの組織が「エビデンスを軸にした海洋課題の解決」を基盤に、健全な海洋環境に向けた勢いを促進させるためのプラットフォーム「Back to Blue」を立ち上げたのです。

ワールド・オーシャン・サミットにて開催されたBack to Blue創設式にて日本財団会長、笹川陽平は次のように警告しました。「私たちは身近に起きる陸上の問題については良く理解しています（中略）しかし、地球表面の70％を占める海洋が抱える多面的な問題となると、その理解は十分に進んでいないように思います。これは国境を越えた全人類の安全保障の問題なのです。」

ザ・エコノミスト・グループの会長デイトン卿も呼応し、次のように述べました。「ザ・エコノミスト・グループも海への情熱を育んできました。2012 年に初めてワールド・オーシャン・サミットを開催しましたが、それ以前にも、海が抱える問題、人間の活動が海洋環境に深刻な影響を与えていることなどを誌面で論じてきました。それから10年ほど経った今、私たちはこれまで以上に、健全な海洋環境と力強い経済が伴う海洋というヴィジョンに取り組んでいく所存です。この広大な海が存続できなくなるといった選択肢は存在しないのです。」

Back to Blue創設式において、ザ・エコノミスト・グループのチャールズ・ゴダード編集責任者は以下の通り述べています。「汚染のない海洋の姿を定義し、それにあゆみを進めていくことは大いなる挑戦です。これは既に数多く存在するプラスチック汚染への素晴らしい取り組みの数々をみても明らかなことです。Back to Blueが、海洋汚染の解決に必要とされる不可欠な知識や視点を提供し、これらのソリューションを具現化する立場にある世界的なインフラや取り組みにも貢献できるように願っています。まさに緊急事態なのです。」

※2021年1月、Back to Blueは世界海洋アンケート調査を行いました。調査の主な目的は、Back to Blueが対象とするグローバル・オーディエンスと直接繋がることで、彼等の海洋課題に関する知識水準、関心度合い、および優先順位についての知見を深め、今後の活動目的の指針とするためです。

アンケート調査詳細：
調査 1.
対象：公共セクターおよび民間組織
母数: 1000
対象地域: 北米、欧州、アジア（各20%）、他地域（ 40%）
雇用状態: 正社員あるいはパートタイム
対象セクター：
民間組織（70%） (金融、食品（漁業含む）、飲料、交通（海運含む）、観光、エネルギーからそれぞれ50名)、30% 公共セクター、NPO、学界
調査 ２.
対象：一般人
母数:3000
対象地域: 北米、欧州、アジア（各20%）、他地域（ 40%）
対象年齢： 50% ミレニアル (1981-96) + Z世代 (1997-) / 50% X世代 (1965-80) + ベビーブーマー世代(1946-64)
性別: 女性・男性（各、最低40%以上）

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