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新型コロナ流行で英語学習の必要性は高まったか? プログリット調査

2020-08-14 15:42:15

緊急事態宣言前と比較した今後の英語学習の必要性(画像:プログリットの発表資料より)

緊急事態宣言前と比較した今後の英語学習の必要性(画像:プログリットの発表資料より)

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的流行で、ビジネスパーソンの英語の活用場面や学習状況にどのような変化があったのか。英語コーチングサービス「プログリット(PROGRIT)」を展開するプログリットは7月29日、過去の受講生198名を対象にした調査の結果を明らかにした。

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 調査では、国内での緊急事態宣言発令前と解除後における、英語の活用や学習の状況の変化を尋ねた。回答者の男女比は男性59.6%、女性40.4%、年代は40代(41.9%)と30代(37.4%)が全体の8割近くを占めている。

■英語を活用する場面は、対面コミュニケーションが大幅減
 まず英語を活用する場面だが、緊急事態宣言発令前は、オンライン会議、対面での会議、社内の連絡、取引先とのメール、海外出張が多かった。特にオンライン会議は緊急事態宣言発令以前でも46.5%と、英語を活用する場面のトップである。

 一方、緊急事態宣言解除後は、実際に人と会う対面コミュニケーションにおける英語の活用が軒並み減少した。とりわけ宣言前は活用場面の第2位であった「対面での会議」は、36.9%から約26ポイントも減少して11.1%にまで落ち込んだ。さらに海外出張、来客のアテンド、対面でのプレゼンが、いずれも大きく減少している。

 これに対して、オンライン会議の活用は緊急事態宣言解除後も3.5ポイント上昇。対面での会議との差は、宣言前の9.6ポイントから解除後は38.9ポイントに拡大。オンライン会議の重要度が明らかに増加していることがうかがえる。

■英語学習の必要性が「非常に高まる」、4人に1人
 このような状況の変化によって、英語学習の必要性が今後変化するかどうかについては、回答者の意見が分かれた。

 「変わらない」という回答が48%で最も多く、「非常に高まる」(27%)、「やや高まる」(18%)が続いた。「高まる」と「変わらない」がほとんど半分ずつを占めている。

 より高まると答えた人の理由としては、オンライン会議で「ニュアンスや気持ちを伝えるためにも英語力を上げたい」という声が聞かれた。対面コミュニケーションの大幅減で言葉以外のコミュニケーション手段が失われ、言葉だけで的確に意思を伝えることのできる、より高い英語力が求められていると言えよう。

 なお、「やや低くなる」、「非常に低くなる」も合計で7%おり、決して無視できない。「英語を用いる場面はない」という回答も、緊急事態宣言解除後では約6ポイント増加しており、新型コロナウイルス流行で英語を使う機会が減ったビジネスパーソンも少なからずいるようだ。

■英語学習を行う場所は、通勤電車やカフェが激減
 英語学習を行う場所については、トップの「家での学習」は、緊急事態宣言発令前でも解除後でも約9割と、ほとんど変化がなかった。

 これに対して、「通勤電車」と「カフェやファミレス」の回答が、解除後には半減している。特に「通勤電車」は宣言前の60.6%から32.3ポイント減少して28.3%まで落ち込んだ。「通勤電車が書斎」という人の数は確実に減少したようだ。

 新型コロナウイルスの世界的流行の影響をきっかけに、オンラインによるビジネスの加速を実感する人が増えている。テレワークの実施を推進する企業も増えており、オンライン会議やプレゼンでも力を発揮できる英語力がより一層求められるようになるだろう。

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