小児期のADHD、成人期の大うつ病性障害リスクが2倍超に　認知機能への影響も持続

長年、小児期のADHDは成長とともに治ることが多いと説明されてきた。しかし、平均17.6年間にわたる追跡研究では、小児期にADHDと診断された人は、成人期の大うつ病性障害の割合が対照群の2倍を超え、認知機能や日常生活などにも長期的な影響が残る可能性が示された。非ADHDの兄弟姉妹との比較から、こうした困難は家族環境や共有する遺伝的要因だけでは説明できず、成人後も継続的な経過観察と支援が重要になる。

■兄弟姉妹との比較で因果関係を強く示唆

長年、保護者たちは臨床医から「ADHDと診断された子どもの多くは、いずれ成長とともに治る」という安心させる説明を受けてきた。しかし、Psychiatry Research誌に掲載された大規模な縦断研究は、その説明が十分ではなかった理由を具体的な数値で示している。小児期にADHDと診断された成人は、診断歴のない対照群に比べて大うつ病性障害を発症する割合が2倍を超えていた（18%対8%）。また、約18年後に評価したメンタルヘルス、認知機能、身体的健康、日常生活機能などの指標のうち、60%以上で対照群より低い結果を示した。

この知見を、単に厳しい現実を示すだけでなく、今後の対応につながるものにしているのは、研究チームが採用した調査手法である。研究では、ADHDと診断された子どもの非ADHDの兄弟姉妹を、血縁関係のない対照群とともに対象に含めた。これにより、ADHDに関連する困難は、実際にはストレスの多い家庭環境、低所得、共有する遺伝的な不利によるものではないかという、研究に対してしばしば示される疑問を検討できた。

非ADHDの兄弟姉妹は、ADHDと診断された兄弟姉妹とDNAの約半分を共有し、同じ家庭で育っている。それにもかかわらず、成人期の結果は概ね一般的な範囲に収まっていた。この結果は、非ランダム化研究で可能な範囲において因果関係を強く示す証拠といえる。小児期にADHDと診断された人が成人期に直面する困難は、周囲の家族環境だけではなく、ADHDそのものに特有の影響と関連していることが示唆された。

この違いは医療政策にとって極めて重要であり、小児期に診断を受け、現在も継続的なケアを受けている、あるいは受けていない何百万人もの成人にも関係する。

アムステルダム自由大学の博士課程研究員Noa E. van der Plas氏が率いたこの研究は、3つのグループに属する421人を平均17.6年間追跡した。小児期にADHDと診断された154人の追跡調査時の平均年齢は28.7歳だった。非ADHDの兄弟姉妹138人は平均29.6歳、血縁関係のない対照群129人は平均28.2歳だった。

兄弟姉妹は、精神医学の縦断データを解釈する際に問題となる2つの交絡要因、すなわち共有する遺伝的リスクと家庭環境に対する自然な対照群となる。実の兄弟姉妹は遺伝情報の約50%を共有し、通常は同じ親のもと、同じ地域で育ち、似た学校に通う。成人期の困難が主としてADHDの遺伝的リスクや、ADHDと診断される子どもが育つ家庭環境によるものであれば、兄弟姉妹にも同程度の困難がみられるはずである。しかし、実際にはそのような結果はほとんどみられなかった。

Van der Plas氏はPsyPostに対し、「小児期には、ADHDの子どもの兄弟姉妹もADHD関連特性のリスクが高く、神経認知面では対照群との中間に位置する傾向があります。こうした知見に基づき、兄弟姉妹も成人期の生活機能でより多くの困難を示すと予想していました。しかし、成人期の兄弟姉妹と対照群の間には、ほとんど違いがみられませんでした」と語った。

兄弟姉妹では、自己申告によるADHD特性や自閉症特性のスコア、BMI（体格指数）がやや高かったが、小児期ADHD群に特徴的な精神医学的問題や学業上の困難は概ねみられなかった。

■7つの領域にわたる約18年間のデータが示したこと

研究では、精神医学的状態、行動・感情面の問題、学業・職業歴、適応的な日常生活機能、神経認知機能、身体的健康、医療サービスの利用という7領域で成人期の状態を評価した。小児期ADHD群は、評価された指標の60%以上で対照群より低い結果を示した。

精神医学的状態については、小児期ADHD群の成人のほぼ半数に当たる45%が、追跡調査時にもADHDの完全な診断基準を満たしていた。大うつ病性障害（MDD）がみられた割合は、小児期ADHD群が18%だったのに対し、対照群は8%、兄弟姉妹群は6%だった。小児期ADHD群では、自閉症特性、気分調節の困難、身体的・社会的攻撃性も高かった。

教育と認知機能の面では、小児期ADHD群の成人は平均的な最終学歴が低く、ワーキングメモリと言語流暢性の評価でもスコアが低かった。これらの認知能力は、学業での達成、仕事上の意思決定、自立した成人生活に必要な計画・実行能力の基盤となる。

影響はメンタルヘルス以外にも及んでいた。小児期ADHD群の成人は、自覚的ストレスが高く、感情面のウェルビーイングが低いほか、睡眠の質が悪く、BMIが高く、国の食事ガイドラインを守る割合も低かった。また、追跡調査時にもADHD治療薬を服用している割合が有意に高かった。これは、臨床上のニーズが長期間続く一方、既存のケア体制がそのニーズに安定して対応できていない可能性を示している。

なお、研究ではBMIを連続値として扱っており、国による単位換算は必要ない。

■寛解してもADHDの影響がすべて消えるとは限らない

臨床上重要な知見の一つは、症状が寛解した成人に関するものである。追跡調査時にADHDの完全な診断基準を満たさなくなった成人でも、対照群に比べて最終学歴や認知機能のスコアが低かった。これは、臨床診断の基準を満たさなくなった後も、ADHDが学習や実行機能に影響を残す可能性を示唆している。

ADHDが持続しているグループでは負担が最も大きく、大うつ病性障害、内在化問題、慢性的なストレス、睡眠不良が特に多かった。一方、寛解したグループも、すべての面で一般集団と同程度に戻ったわけではなかった。

Van der Plas氏は、「小児期にADHDだった成人のうち、特に大きな支障を経験している一群が存在するようです。これは、成人後もADHDの診断基準を満たしていることと部分的に関連しているとみられます。ただし、小児期にADHDだった成人の生活機能にはばらつきがあり、大多数は対照群と同程度の機能を示しています」と述べた。

これは、ADHDと診断されたすべての子どもが困難な成人期を迎えるという意味ではない。リスクが現実に存在し、広い領域にまたがっており、ADHDそのものによって特に高まる可能性があるということだ。また、診断基準上の「寛解」が、機能面での完全な回復を保証するわけではない。

■米国のケア体制は問題の規模に見合っているか

この研究は、米国の成人ADHD治療体制が構造的に不十分な状況が続く中で発表された。CDCのデータによると、現在、米国では約1550万人の成人がADHDと診断されている。これは成人人口の6%に相当し、従来の推計を大きく上回る。現在の推計では、世界で4億400万人を超える成人が症状を伴うADHDの状態にあるとされる。ただし、この数字には小児期に診断された人だけでなく、診断基準を満たすすべての成人が含まれる。

米国で診断されている人のうち、3人に1人を超える36.5%は、過去12カ月間に薬物療法もカウンセリングも受けていなかった。刺激薬を処方された人の71.5%は、全国的な供給不足により、過去1年間に少なくとも一度は処方薬を入手するのに苦労したと回答している。

2026年時点で4年連続となるこの不足には構造的な要因がある。スケジュールIIに分類される刺激薬に対するDEA（米麻薬取締局）の生産割当制度は、製薬会社が生産できる原薬の量に上限を設ける仕組みであり、臨床医から主な制約として繰り返し指摘されてきた。DEAは2025年10月、d-アンフェタミンの割当量を25%引き上げたが、支援団体などは必要な措置ではあるものの十分ではないと評価した。

2026年3月にThe Lancet Regional Health – Europe誌に掲載された別の分析では、ベルギー、ドイツ、オランダ、スペイン、英国の19万8000人を超える患者について、2010年から2023年までの電子健康記録が調査された。その結果、治療開始後、継続率が急速に低下することが分かった。ADHDの薬物療法を始めた患者のうち、1年後も治療でカバーされていた割合は15～44%にとどまり、2年後には8～30%に低下した。

オックスフォード大学の研究者らが2026年1月に発表した関連研究では、同じ期間にADHD治療薬の使用が英国で3倍を超え、オランダでは2倍を超えた。増加が最も大きかったのは成人女性だった。ADHDが生涯にわたって続き得るという認識が広がる一方、継続的に治療を受けられる体制は、それに追いついていないことが浮き彫りになった。

■研究デザインが実際に示すもの

兄弟姉妹を対照群に含めた手法は、この研究の技術的に最も重要な点であり、詳しくみる必要がある。行動遺伝学の研究では、ADHDの遺伝性が高いことが一貫して示されている。双生児研究では、ADHDを発症するかどうかの個人差の約70～80%が遺伝的要因によって説明されると推定されている。

このため、通常の縦断研究には交絡の問題が生じる。ADHDの子どもが成人後により多くの困難を経験した場合、それがADHDそのものによるのか、さまざまな不良な結果を独立して予測する遺伝的特徴によるのかを区別しにくい。

兄弟姉妹を用いる研究デザインでは、遺伝的リスクを共有しながらADHDとは診断されていない親族を対象に含めることで、この交絡を検討できる。兄弟姉妹は遺伝的リスクが高く、すでにADHDの子どもがいる家庭で育ち、小児期には対照群との中間に当たる認知特性を示していた。それにもかかわらず、診断群でみられた成人期の困難の増加は、兄弟姉妹群では概ね確認されなかった。これが研究の重要な知見である。

この結果は、小児期ADHD群の成人が抱える追加的なリスクが、根底にある遺伝的素因だけの表れではないことを意味する。ADHDそのものに加え、それに伴う発達上、教育上、臨床上の経験が、成人期に観察されたリスクの上昇に関与している可能性がある。

Van der Plas氏は、今後の研究について、「小児期にADHDだった成人の生活機能の違いに関連するリスク因子と保護因子を調べ、どのような人が最も高いリスクにさらされるのかを特定する必要があります。この知識は、予防や介入の方法を改善するうえで役立つ可能性があります」と述べた。

■研究では分からないこと

この研究には、明確にしておくべき重要な限界がある。対象者は全員、オランダ在住の白人系住民だった。このため、結果を人種、民族、文化の異なる多様な集団にそのまま一般化できない可能性がある。ADHD研究ではこれまで、女性、少数派、低所得国の人々が十分に研究対象に含まれてこなかったという問題もある。

約18年の間に選択的な脱落が生じたことも限界の一つである。追跡研究に残った小児期ADHD群の参加者は、途中で離脱した参加者よりも、小児期の症状がやや重かった。そのため、結果がより重症な側に偏っている可能性がある。

認知機能の評価は、標準化された実験室環境ではなく、ビデオ通話を使った遠隔方式で実施された。成人を長期間追跡するための現実的な対応ではあるが、スコアに小さなばらつきを生じさせた可能性がある。

また、追跡調査時の平均年齢は約28～29歳であり、捉えられているのは成人期の初期に限られる。30代や40代で表面化または深刻化する可能性のある職業、経済、人間関係上の課題は、この研究では測定されていない。

Van der Plas氏によると、博士研究では、薬物療法の結果、ADHDの長期的な経過における生物学的性別とジェンダーの違い、その後の状態が良好になる人と悪化する人を予測する要因についても調査した。これらの知見は今回の論文には含まれていないが、臨床医が治療計画を個別化する方法に影響を与える可能性がある。

■子どものADHDは成長とともに治るのか

この研究が示す簡潔な答えは、多くの場合、完全には解消せず、診断基準を満たさなくなった人にも影響が残る可能性があるというものだ。小児期ADHD群の45%は、約18年後にも完全な診断基準を満たしていた。完全な基準を満たさなくなった人でも、認知機能と教育面の差は残っていた。

ただし、これは「ほとんどの人が成人後も診断基準を満たす」という意味ではない。成人後も診断基準を満たしていたのは45%であり、過半数は完全な基準を満たしていなかった。一方で、診断上寛解した人にも一部の機能的影響が残っていたため、診断の有無だけで長期的な影響を判断することはできない。

個々の子どもの症状の重さだけでは、成人期にどのような状態になるかを確実には予測できない。だからこそ、集団レベルで示されたリスクには臨床的な意味がある。自分では回復したと考えている成人も含め、必要に応じて経過観察や支援を続けることの重要性を示す結果である。

■注目ポイントQ&A

●小児期のADHDは大人になれば本当に治るのでしょうか？

多くの人では、影響が完全になくなるとは限りません。この研究では、小児期にADHDと診断された成人の45%が、平均年齢約28～29歳の追跡調査時にも完全な診断基準を満たしていました。症状が寛解した人でも、ADHD歴のない対照群に比べて最終学歴や認知機能のスコアが低く、臨床上の診断基準を満たさなくなった後も、機能面の影響が残る可能性が示されています。

●小児期にADHDと診断された成人には、どのようなリスクがありますか？

この研究では、幅広い領域でリスクの上昇が示されました。大うつ病性障害の割合は対照群の8%に対して18%と2倍を超えていたほか、最終学歴、ワーキングメモリ、言語流暢性、自覚的ストレス、睡眠の質、BMIなどにも差がみられました。リスクはADHDが持続している成人で最も高い一方、寛解した成人にも、ADHD歴のない同年代との差が一部残っていました。非ADHDの兄弟姉妹との比較結果は、こうしたリスクが家族環境や共有する遺伝的要因だけでは説明できず、ADHDそのものと関連していることを強く示しています。

●小児期にADHDと診断され、その後治療をやめた場合、再びケアを受けるべきでしょうか？

この研究だけで、個人に対して治療の再開を一律に勧めることはできません。健康上の不安がある場合は、資格を持つ医療専門職に相談してください。研究では、小児期にADHDと診断された成人は、一般集団に比べて大うつ病性障害や認知機能上の困難を抱えるリスクが統計的に高いことが示されています。米国では、現在ADHDと診断されている成人の3人に1人以上が治療を受けておらず、薬物療法を始めた人のうち1年後も治療でカバーされている割合は15～44%でした。こうした状況を踏まえると、必要に応じて改めて評価を受けたり、ケアへの復帰を検討したりすることには臨床的な根拠があります。

●研究者が兄弟姉妹を研究に含めたことがなぜ重要なのですか？

兄弟姉妹を対照群に含めることで、ADHDそのものの影響と、家庭環境や共有する遺伝的要因の影響を区別しやすくなるためです。ADHDの子どもの実の兄弟姉妹は、DNAの約半分を共有し、通常は同じ家庭で育ちます。その兄弟姉妹の成人期の生活機能が、血縁関係のない対照群と概ね同程度だった一方、ADHDと診断されたグループでは幅広い困難がみられました。この点が、成人期の結果とADHDとの特有の関連を示す、この研究の最も重要な方法論上の貢献です。

元記事: Childhood ADHD Doubles Depression Risk and Impairs Cognition Into Adulthood