新興市場銘柄ダイジェスト:エディアは急騰、BUYSELLが急落
2024年10月17日 15:14
*15:14JST 新興市場銘柄ダイジェスト:エディアは急騰、BUYSELLが急落
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0219A00?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜219A＞</a> ハートシード 1515 +51
反発。24年10月期業績予想の上方修正を発表し、売上高は1.53億円から8.74億円(470.2%増)に、営業損失は19.65億円の赤字から10.59億円の赤字と赤字幅が縮小するとした。グローバル大手製薬企業であるノボノルディスク・エーエス社との全世界を対象とする独占的技術提携・ライセンス契約のもと、25年10月期に見込んでいた開発マイルストンを24年10月期に前倒しで達成したことや研究開発費における試験費用及び心筋細胞製造費用等が想定より抑えられたことなどが要因としている。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0768500?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜7685＞</a> BUYSELL 4910 -410
急落。16日の取引終了後に24年9月月次KPIを発表し、これを嫌気した売りに押されている。9月は統計来最も気温が高くなったことから顧客需要の減少が大きく、広告効率を意識し戦略的に繁忙期となる10月以降に問合せ獲得を強化する施策を行ったことにより、出張訪問数は横ばい、再訪率は約9.4%となった。ただ、9月の事業進捗は想定をやや下回るものの、7月～8月の順当な業績結果や10月以降でのリカバリー施策の実施により、下期の連結業績計画の達成に影響はないとしている。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0393600?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜3936＞</a> グローバルW 158 -7
大幅続落。東京証券取引所が17日から同社株の信用取引による新規の売付け・買付けに係る委託保証金率を50%以上(うち現金20%以上)にすると発表したことを受けて売られている。また、日本証券金融も増担保金徴収措置の実施を発表し、同日以降、貸借取引自己取引分および非清算参加者ごとの清算取次貸借取引自己取引分の貸借担保金率を50%(うち現金担保分20%)にするとしている。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0524200?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜5242＞</a> アイズ 1615 -54
続落。運営する国内No.1の広告媒体資料・マーケティング資料ポータルサイト「メディアレーダー」の資料掲載数が9,000件を突破したことを発表した。メディアレーダーはマーケティング担当者・広告代理店と媒体社を結ぶ広告業界向けのプラットフォームで、さまざまな広告・マーケティングのサービス資料や課題解決に役立つノウハウ資料の掲載数を増やしてきており、掲載社はリード獲得をWEB上で行える手段としてメディアレーダーへ資料を掲載する需要も高まっているが、株価への反応は限定的となっている。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0149A00?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜149A＞</a> シンカ 843 +6
急騰。16日の取引終了後に、同社が提供するコミュニケーションプラットフォーム「カイクラ」と、ブロードリーフが開発・提供する「.cシリーズ」がシステム連携を開始すると発表し、好材料視されている。ブロードリーフは、モビリティ産業の事業者のDX推進を支援するクラウドサービス「.cシリーズ」を提供しており、今回の連携により、カーオーナーからの車検・点検の予約や問い合わせなど電話業務の効率化を図り、生産性向上とともに顧客満足度向上に寄与することを目指す。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0393500?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜3935＞</a> エディア 403 +18
急騰。16日の取引終了後に東京証券取引所スタンダード市場への上場市場区分の変更を発表した。東証の承認を受け、24年10月23日をもって、同社株式は東証グロース市場から東証スタンダード市場へ上場市場区分が変更されることとなった。これを好感して、買いが優勢となっている。《ST》